Wikiwand AI

東京の地下鉄

東京都特別区及びその周辺で運行されている地下鉄 From Wikipedia, the free encyclopedia

東京の地下鉄(とうきょうのちかてつ)は、東京都特別区およびその周辺で運行されている地下鉄である。以下の定義による路線がある。

  1. 東京地下鉄株式会社(東京メトロ)が経営する各路線および東京都(東京都交通局)が経営する地下鉄(都営地下鉄)。
  2. 定義1に加え、旧運輸省の都市交通審議会(後に運輸政策審議会を経て国土交通省の交通政策審議会に移行)において『東京○号線』の計画番号を与えられた路線。
  3. 東京都特別区内のすべての地下鉄道路線。
所在地 東京都
種別 地下鉄
路線数 13
駅数 285
概要 東京の地下鉄, 基礎情報 ...
東京の地下鉄
東京メトロ1000系 東京都交通局6500形
基礎情報
所在地 東京都
種別 地下鉄
路線数 13
駅数 285
運営
開業日 1927年12月30日 (98年前) (1927-12-30)
運営者 東京地下鉄株式会社
東京都交通局
仕様
路線総延長 304.1 km (189.0 mi)
テンプレートを表示
閉じる

本項では、定義1の路線を中心に、必要に応じて定義2の路線について解説する。

概要

当初、東京の地下鉄の事業者は、東京地下鉄道および東京高速鉄道の路線(現在の東京メトロ銀座線)を引き継いだ帝都高速度交通営団(交通営団、営団地下鉄)のみであった。東京都は、大都市公共交通公営主義の観点から営団の解体・併合を求めており、また地下鉄建設の計画を持っていた。また、沿線人口が増え、都心乗り入れを図る各私鉄会社は、太平洋戦争後に国鉄山手線内側に至る地下路線(既存自社路線の延伸として)の免許を相次いで申請した[注 1]。仮に私鉄各社に免許申請を認めて、各社がそれぞれ独自に地下鉄を建設すると、首都・東京の都市計画に影響を来たすこと、営団のみではインフラストラクチャー整備に多額の費用が掛かり、地下鉄建設に対応できないことなどから、運輸省による行政指導が入り、最終的には運輸大臣の諮問機関である都市交通審議会で、都営地下鉄浅草線を皮切りに東京都交通局も地下鉄建設・経営に参入、各私鉄は独自に都心乗り入れするのではなく、同局並びに営団と相互乗り入れすることに決定された(戦後の経緯については「日本の地下鉄」の項も参照のこと)。計画路線には、1号線より順番に番号が与えられ、営団地下鉄・東京都交通局と、一部は相互乗り入れ先である私鉄により、路線が建設されていった。

帝都高速度交通営団は、2004年4月1日に特殊法人から民営化され、東京地下鉄株式会社(東京メトロ)となった。民営化により発足した東京メトロの大株主は、日本国政府(財務大臣)と東京都であり、東京都は都営地下鉄を運営する事業者であると同時に、もう一方の地下鉄事業者である東京メトロの株主でもある。同日から、東京メトロと都営地下鉄の駅には駅ナンバリングが導入され、各駅に路線を示すアルファベットと駅番号を示す2桁の数字が割り振られている(例:東京メトロ銀座線の渋谷駅には「G-01」)。また、それ以前より路線別にラインカラーが割り振られており(正式制定は1970年)、利用者の利便性を図っている。

こういった経緯により東京は1つの都市において民営と公営の2つの地下鉄事業者が存在しており、これは日本の都市の中では唯一である。路線数や利用者数・路線距離・駅数などはいずれも東京メトロの方が都営地下鉄よりも多い。このような現状は利用者にとってもわかりにくいことから、都営地下鉄と東京メトロの統合議論も存在するが、進展のない状況にある。

東京メトロと都営地下鉄の各路線は、両事業者で東京都23区内の大半[注 2]を縦横無尽に結んでおり、東京メトロ副都心線と都営浅草線・都営地下鉄大江戸線[注 3]を除く全ての地下鉄路線が都心の千代田区を経由する。両事業者の路線・駅数の合計は、世界各都市の地下鉄路線で4番目に多い。その数は、東京メトロ9路線180駅と都営地下鉄4路線106駅の総計13路線286駅(2020年6月6日現在)である。

なお、皇居の地下は、一部路線が皇居外苑をわずかにかすめる程度で、中心部は通っていない。これは、戦前からの皇居(宮城)に対する意識に加えて、仮に皇居の下に路線を建設しても駅が設置できず、さらに東京都心は皇居を囲むようにオフィス街や官庁街が広がっており、それらを経由して路線を敷設した方が多くの利用者が見込めるからである[注 4]。それゆえ、永田町や霞が関、大手町付近などは複数の路線が集積し、地下鉄のジャンクション・ターミナル駅となっている。

東京の地下鉄は直通運転のため郊外鉄道と同等の規格で建設されることが多い(副都心線)

また東京の地下鉄は、前述の通り私鉄(一部は旧国鉄・現JR東日本)との相互直通運転が前提となっており、集電方式が特殊な東京メトロの銀座線・丸ノ内線(共に集電方式が第三軌条式で標準軌)と都営地下鉄の大江戸線(リニアモーター式で標準軌)を除き、JR線・各私鉄線と軌間を合わせ、相互直通運転を実施している。大阪や名古屋[注 5]などの他都市と比べて、相互直通運転が盛んに行われているといえる。

沿革

東京の地下鉄路線網の変遷(ただしJR・私鉄などの開業・廃止は描写しておらず、2008年のものである)
1920年(大正9年)時点の地下鉄構想路線図
1930年代の東京地下鉄システム。上:浅草駅ホーム、左:三越前駅の日本橋三越入場口、右:地下鉄電車内

路線

東京メトロ・都営地下鉄の路線

東京地下鉄(東京メトロ)と都営地下鉄の路線図
東京メトロ
都営地下鉄

以下の表では、冒頭の「定義1」の路線について、都市交通審議会の路線番号順に示す。

  • 「色」「記号」は東京地下鉄(以下、表において「東京メトロ」)・都営地下鉄共通のラインカラーおよび識別アルファベットを表す。
さらに見る 路線番号, 開業順 ...
路線番号 開業順 色 記号 事業者 路線名 区間 キロ程 備考
1号線 3   A 10/都営地下鉄 浅草線 西馬込駅 - 押上駅 18.3 km
2号線 4   H 03/東京メトロ 日比谷線 北千住駅 - 中目黒駅 20.3 km
3号線 1   G 01/東京メトロ 銀座線 浅草駅 - 渋谷駅 14.2 km
4号線 2   M 02/東京メトロ 丸ノ内線 池袋駅 - 荻窪駅 24.2 km
Mb 丸ノ内線分岐線 中野坂上駅 - 方南町駅 3.2 km
5号線 5   T 04/東京メトロ 東西線 中野駅 - 西船橋駅 30.8 km 終点側は千葉県内
6号線 6   I 11/都営地下鉄 三田線 白金高輪駅 - 西高島平駅 24.2 km
目黒駅 - 白金高輪駅 2.3 km 第二種鉄道事業区間[備考 1]
7号線 11   N 08/東京メトロ 南北線 目黒駅 - 赤羽岩淵駅 21.3 km [備考 1]
8号線 8   Y 06/東京メトロ 有楽町線 和光市駅 - 小竹向原駅 - 新木場駅 28.3 km [備考 2] 起点付近は埼玉県内
9号線 7   C 05/東京メトロ 千代田線 北綾瀬駅 - 代々木上原駅 24.0 km
10号線 10   S 12/都営地下鉄 新宿線 新宿駅 - 本八幡駅 23.5 km 終点付近は千葉県内
11号線 9   Z 07/東京メトロ 半蔵門線 渋谷駅 - 押上駅 16.8 km
12号線 12   E 13/都営地下鉄 大江戸線 都庁前駅 - 清澄白河駅 - 都庁前駅 - 光が丘駅 40.7 km
13号線 13   F 09/東京メトロ 副都心線 和光市駅 - 小竹向原駅 - 渋谷駅 11.9 km [備考 2][備考 3] 起点付近は埼玉県内
閉じる
  1. 目黒駅 - 白金高輪駅間は南北線と三田線の共用区間で、東京メトロ(南北線)が第一種鉄道事業者、東京都交通局(三田線)が第二種鉄道事業者である。
  2. 都市交通審議会の記述では、和光市駅 - 小竹向原駅間は13号線(副都心線)の区間となっているが、実際には有楽町線と副都心線の共用区間として運行されている。なお、共用区間の営業キロは先に開業した有楽町線に含め、副都心線の営業キロは小竹向原駅 - 渋谷駅間のものとしている(共用区間を含めない)。
  3. 副都心線開業前は先行開業していた小竹向原駅 - 池袋駅間を有楽町線新線として営業していた。

2事業者以外の路線

以下の表では、冒頭の「定義2」の路線のうち、上表に含まれない路線について、都市交通審議会の路線番号順に示す。いずれも東京メトロまたは都営地下鉄と直通運転を行っている。

なお、都市交通審議会の路線表記では直通運転される地上区間を含める場合があるが、ここでは日本地下鉄協会の地下鉄営業路線現況(2019年4月現在) (PDF) における「地下鉄営業キロ」に掲げられた区間について示す。なお、東葉高速鉄道東葉高速線は「東京5号線」の一部で東京メトロ東西線の実質的な延伸区間であるが、日本地下鉄協会が「地下鉄営業キロ」に含めでいないため本表からは除外している。また、小田急電鉄小田原線代々木上原駅 - 梅ヶ丘駅間および成城学園前駅付近、京王電鉄京王線柴崎駅 - 相模原線京王多摩川駅間の地下区間も都市計画上はそれぞれ9号線・10号線の一部であるが、いずれも連続立体交差事業区間であり、日本地下鉄協会が「地下鉄営業キロ」に含めていないため同様に除外している。

さらに見る 路線番号, 色 ...
路線番号 色 記号 会社名 路線名 区間 キロ程 備考
1号線   KK 京浜急行電鉄 本線 品川駅 - 泉岳寺駅 1.2 km 鉄道要覧では「本線(品川駅 - 浦賀駅間)の支線」扱い
7号線   SR 埼玉高速鉄道 埼玉高速鉄道線 赤羽岩淵駅 - 浦和美園駅 14.6 km 起点付近をのぞき大半が埼玉県内
8号線   SI 西武鉄道 西武有楽町線 練馬駅 - 小竹向原駅 2.6 km
10号線   KO 京王電鉄 京王線(京王新線) (新線)新宿駅 - 笹塚駅 3.6 km 「地下鉄営業キロ」上では新宿 - 幡ヶ谷間2.7 km
鉄道要覧では「京王線の複々線区間の一部」扱い
11号線   DT 東急電鉄 田園都市線 渋谷駅 - 二子玉川駅 9.4 km 旧「新玉川線」区間
閉じる

乗り入れ区間

東急目黒線へ乗り入れる東京メトロ南北線(右)と、都営三田線(左)
(田園調布駅 - 多摩川駅 2019年8月)

使用車両

東京の地下鉄で使用される車両は自社所有および直通運転を行う鉄道会社所有のもので、外観も独特なものが多い。地下鉄路線のほとんどはトンネル内径が狭く非常時に列車側部に脱出することができないため[注 9]、列車の先頭部と最後部の双方に非常時脱出用貫通扉の設置が義務付けられた地下鉄等旅客車が導入・運行されている。

以下に自社所有で現在運転を行っている営業車両のみを挙げる。相互乗り入れ路線の車両および過去に走っていた車両は該当路線を参照。

統計

利用状況

出典:東京都統計年鑑

さらに見る 年度, 銀座線 ...
東京の地下鉄路線別一日平均輸送人員(単位:人)
年度 銀座線 丸ノ内線 浅草線 日比谷線 東西線 三田線 千代田線 有楽町線 半蔵門線 新宿線 南北線 大江戸線 副都心線
1956年(昭和31年) 357,199 99,814
1957年(昭和32年) 377,095 147,416
1958年(昭和33年) 389,990 210,351
1959年(昭和34年) 431,072 396,646
1960年(昭和35年) 507,545 472,301 15,622
1961年(昭和36年) 584,629 646,988 22,450 14,365
1962年(昭和37年) 644,319 820,136 35,755 82,991
1963年(昭和38年) 584,893 711,594 86,345 164,727
1964年(昭和39年) 581,834 788,377 137,250 322,979 8,368
1965年(昭和40年) 574,039 830,534 157,354 459,389 42,170
1966年(昭和41年) 548,727 843,531 175,418 491,223 96,453
1967年(昭和42年) 575,995 882,560 193,386 555,025 205,949
1968年(昭和43年) 807,533 1,112,383 263,814 743,018 395,157 66,269
1969年(昭和44年) 904,573 1,176,591 364,730 816,879 643,869 77,691 19,473
1970年(昭和45年) 966,499 1,229,230 409,074 863,805 653,318 89,931 94,060
1971年(昭和46年) 990,540 1,243,641 436,813 914,534 705,208 104,550 424,907
1972年(昭和47年) 998,164 1,245,181 452,643 956,940 714,523 202,169 521,362
1973年(昭和48年) 970,855 1,202,734 446,268 952,247 697,397 271,331 602,638
1974年(昭和49年) 750,937 1,002,926 448,438 799,910 478,967 314,169 555,992 52,332
1975年(昭和50年) 597,200 1,016,482 454,128 823,529 559,430 358,890 573,589 163,838
1976年(昭和51年) 730,290 940,337 439,904 829,468 579,907 369,432 651,819 200,214
1977年(昭和52年) 750,178 949,162 445,523 843,222 605,208 384,117 686,414 220,712
1978年(昭和53年) 721,271 903,238 431,945 815,668 590,123 377,378 721,271 224,499 22,504 21,300
1979年(昭和54年) 725,458 910,984 426,857 815,753 601,460 371,827 712,649 235,575 59,041 25,843
1980年(昭和55年) 751,780 904,704 461,443 818,178 611,792 416,535 795,019 264,663 76,737 228,727
1981年(昭和56年) 774,847 930,474 437,342 841,016 633,107 382,758 829,638 282,756 86,597 244,068
1982年(昭和57年) 778,962 936,992 439,898 854,342 640,145 386,816 852,918 290,852 96,290 265,336
1983年(昭和58年) 787,863 943,833 444,301 871,833 659,882 394,427 881,392 369,052 117,485 295,134
1984年(昭和59年) 801,611 958,052 454,328 895,038 674,096 403,323 912,912 426,370 134,764 325,339
1985年(昭和60年) 808,773 959,967 486,528 908,833 687,151 452,927 922,773 449,581 146,688 380,202
1986年(昭和61年) 827,868 983,247 510,761 931,619 712,863 458,052 951,436 473,194 157,912 419,178
1987年(昭和62年) 838,756 992,263 485,323 948,811 735,197 412,578 972,192 490,518 165,033 408,641
1988年(昭和63年) 843,633 1,005,008 503,786 972,321 750,548 422,917 1,004,257 556,000 185,751 430,756
1989年(平成元年) 822,654 998,726 516,641 982,164 749,079 430,257 1,024,649 628,685 285,088 467,084
1990年(平成02年) 826,627 1,005,008 570,129 1,005,592 757,742 500,635 1,045,449 627,011 325,447 569,942
1991年(平成03年) 814,463 1,007,315 564,197 1,006,186 764,225 450,923 1,052,970 629,940 353,151 511,797 6,764 6,191
1992年(平成04年) 799,449 992,134 615,040 1,001,323 777,411 440,120 1,052,726 638,156 366,307 439,912 22,468 18,906
1993年(平成05年) 776,970 974,468 613,652 987,792 778,268 509,723 1,042,707 639,142 368,912 587,701 25,088 25,273
1994年(平成06年) 757,534 958,378 611,493 975,997 766,203 504,186 1,029,995 633,644 372,838 586,336 26,247 27,553
1995年(平成07年) 745,992 937,704 592,921 968,230 756,263 484,725 1,010,468 637,392 377,660 597,769 27,186 28,827
1996年(平成08年) 742,619 937,342 545,621 956,389 752,726 408,709 998,211 629,252 378,381 507,731 72,559 29,424
1997年(平成09年) 744,238 924,282 540,378 940,436 744,425 408,408 984,636 625,126 379,244 501,698 90,266 46,254
1998年(平成10年) 753,915 915,263 536,621 933,268 742,104 405,923 971,660 616,370 386,447 500,350 108,797 103,038
1999年(平成11年) 737,573 899,312 527,616 908,945 722,337 391,542 951,468 601,011 381,608 491,402 111,090 112,027
2000年(平成12年) 741,378 887,301 571,897 887,342 718,901 405,183 932,630 601,775 387,241 488,457 149,052 198,526
2001年(平成13年) 739,255 873,942 584,414 865,397 713,586 428,021 917,093 603,586 397,866 474,087 223,386 453,027
2002年(平成14年) 728,252 862,323 593,123 854,805 709,959 436,542 904,868 598,195 404,901 478,931 237,696 504,934
2003年(平成15年) 723,351 860,090 579,757 856,805 709,455 436,556 888,608 597,364 501,230 476,024 255,145 562,405
2004年(平成16年) 718,381 852,740 574,995 848,668 708,153 501,180 881,345 597,551 523,600 585,937 269,833 647,573
2005年(平成17年) 727,071 853,921 582,599 856,789 713,304 513,229 877,430 612,871 542,838 592,756 287,595 681,623
2006年(平成18年) 739,745 859,663 597,415 873,608 729,732 527,777 875,899 648,540 578,282 608,645 301,973 720,162
2007年(平成19年) 772,504 883,408 623,714 921,323 777,408 550,688 920,553 696,775 617,285 646,548 329,304 781,487
2008年(平成20年) 752,926 870,865 632,555 905,400 784,449 564,380 936,260 677,167 621,290 662,950 337,769 796,257 141,950
2009年(平成21年) 727,578 855,284 627,217 881,701 774,865 566,862 926,183 667,624 620,331 665,233 338,830 792,256 198,372
2010年(平成22年) 717,663 847,816 623,563 865,145 774,120 564,345 918,780 668,898 622,361 664,792 341,605 795,461 211,758
2011年(平成23年) 711,745 841,830 605,990 848,542 764,526 553,538 896,605 669,630 617,531 654,031 341,230 780,714 214,295
2012年(平成24年) 743,194 876,353 635,486 868,561 773,268 573,146 908,769 688,054 651,210 665,377 351,989 825,666 234,887
2013年(平成25年) 743,326 924,484 657,513 897,523 787,016 589,097 930,493 720,027 685,183 689,609 364,441 859,196 323,221
2014年(平成26年) 751,219 939,389 669,603 900,972 798,879 600,570 943,093 732,986 699,630 701,902 374,594 878,960 342,446
2015年(平成27年) 772,841 978,443 696,743 921,747 827,030 620,076 967,268 770,961 729,608 724,915 391,397 914,012 364,589
2016年(平成28年) 785,684 1,002,263 718,855 936,652 838,616 638,365 986,602 787,342 749,038 745,889 404,232 933,621 378,991
2017年(平成29年) 807,200 1,029,898 742,803 957,802 851,452 657,460 1,006,482 807,008 770,126 772,415 422,942 956,041 393,449
2018年(平成30年) 816,967 1,049,898 764,911 980,386 861,709 672,738 1,031,424 826,646 787,268 792,321 437,873 976,957 405,101
2019年(令和元年) 802,745 1,061,961 767,994 965,865 854,890 678,499 1,049,895 827,942 790,736 794,117 442,602 978,206 398,931
2020年(令和02年) 465,156 694,539 504,604 635,956 577,279 459,124 721,235 553,646 504,298 555,442 283,693 653,881 260,065
2021年(令和03年) 484,049 735,575 522,336 671,986 600,726 483,114 735,583 577,791 539,775 584,354 297,980 676,730 281,775
2022年(令和4年) 579,178 842,564 600,055 770,147 673342 547,997 823,013 653,868 627,405 647,592 340,753 750,383 320,169
2023年(令和5年) 665,471 933,334 683,003 848,071 734,693 606,811 894,087 709,265 685,068 704,235 375,712 836,179 346,216
2024年(令和6年) 707,098 964,991 728,889 894,019 769,597 646,355 927,473 734,805 706,268 740,380 395,698 888,957 374,284
閉じる
一日平均輸送人員の推移(1956年 - 現在)
2,500,000
5,000,000
7,500,000
10,000,000
12,500,000
15,000,000
56
60
65
70
75
80
85
90
95
00
05
10
15
20
24
  •   銀座線
  •   丸ノ内線
  •   浅草線
  •   日比谷線
  •   東西線
  •   三田線
  •   千代田線
  •   有楽町線
  •   半蔵門線
  •   新宿線
  •   南北線
  •   大江戸線
  •   副都心線

1kmあたりの統計

2024年度(令和6年度)

さらに見る サイン, 路線 ...
サイン 路線 1kmあたりの
平均輸送人員
(人/km)
1日平均
輸送人員
(人)
営業距離
G 銀座線 49,796 707,09814.3 km
H 日比谷線 44,040 894,01920.3 km
Z 半蔵門線 42,040 706,26816.8 km
A 浅草線 39,830 728,88918.3 km
C 千代田線 38,645 927,47326.6 km
M 丸の内線 35,219 964,99127.4 km
Mb 丸の内線分岐線3.2 km
F 副都心線 31,452 374,28420.2 km
S 新宿線 31,506 740,38023.5 km
Y 有楽町線 25,965 734,80528.3 km
T 東西線 24,987 769,59730.8 km
I 三田線 24,391 646,35526.5 km
E 大江戸線 20,398 888,95743.58 km
N 南北線 18,577 395,69821.3 km
閉じる

連携・提携など

東京メトロと都営地下鉄を隔てる壁が撤去された九段下駅のホーム

2つの事業者が存在することから、割引運賃の設定や共通フリーきっぷの発売など、様々な連携や提携が実施されている。また東京都から、多重行政解消のため、両者の一元化が提起されることがあるものの、都営地下鉄の莫大な建設負債問題があり、東京メトロや国土交通省が難色を示している。

他方、2010年から2011年にかけて実施された協議では、当時の副知事猪瀬直樹が求めていた一元化については先送りとされたものの、東京都の承諾なしでの東京メトロの株式売却を阻止し、乗継割引額の引き上げや、両者間の連絡駅の拡充などの実施について合意した[1]。

2017年6月には、同年に東京メトロの社長に就任した山村明義が、都営地下鉄との運賃の通算化(乗り継ぎの場合に初乗り料金を二重に徴収するのをやめ、どちらかの料金体系で運賃を決定すること)について検討を進めていることを明らかにしたが、両事業者にとって減収要因となるという問題もあり、実現には困難が予想されている[2]。

他の地下路線

京葉線の東京駅構内

日本地下鉄協会の地下鉄営業路線の現況 (PDF) において、同協会が「地下鉄」と認識している東京都特別区内の鉄道路線・区間(日本地下鉄協会会員の運営する地下路線・区間)には、上述のほかに以下のものがある。

これらの路線は、建設の経緯(地下鉄乗り入れを目的としないターミナル部の地下化や貨物線の旅客化など)から「都市交通審議会」でも「東京○号線」の呼称が与えられておらず、一般的に「地下鉄」とはあまり認識されていない。東京臨海高速鉄道りんかい線は大半が地下路線であるが、国土交通省の統計資料など[3]では「地下鉄」と認識されていない。

また、このほか日本地下鉄協会の会員ではない鉄道事業者が運行する地下路線として、首都圏新都市鉄道つくばエクスプレスの秋葉原駅 - 八潮駅間(北千住駅付近を除く)や東京モノレールの整備場駅 - 羽田空港第2ターミナル駅間と天空橋駅付近の地下区間などがある。

脚注

参考資料

関連項目

外部リンク

Related Articles

Timelines

Top Qs

Fact Checks