東京地下鉄

日本の地下鉄事業者 From Wikipedia, the free encyclopedia

東京地下鉄株式会社(とうきょうちかてつ、: Tokyo Metro Co., Ltd.[4])は、東京地下鉄株式会社法に基づき、東京都区部およびその周辺地域(埼玉県千葉県の一部)で地下鉄を経営する鉄道事業者である[注釈 1]東京都台東区東上野に本社を置く。愛称東京メトロ(とうきょうメトロ)。

市場情報
東証プライム 9023
2024年10月23日上場
[1]
略称 東京メトロ
概要 種類, 機関設計 ...
東京地下鉄株式会社
Tokyo Metro Co., Ltd.
本社
本社
種類 株式会社
東京地下鉄株式会社法による特殊会社
機関設計 監査役会設置会社
市場情報
東証プライム 9023
2024年10月23日上場
[1]
略称 東京メトロ
本社所在地 日本の旗 日本
110-8614
東京都台東区東上野三丁目19番6号
北緯35度42分41.5秒 東経139度46分40.5秒
設立 2004年平成16年)4月1日[2]
業種 陸運業
法人番号 4010501022810 ウィキデータを編集
事業内容 旅客鉄道事業 他
代表者
  • 代表取締役社長執行役員 小坂彰洋
  • 代表取締役副社長 上原淳
  • 代表取締役副社長 潮田勉
  • 代表取締役専務執行役員 小川孝行
  • 代表取締役専務執行役員 鈴木信行
資本金
  • 581億円
(2025年3月31日現在)[3]
発行済株式総数
  • 5億8100万株
(2025年3月31日現在)[3]
売上高
  • 連結: 4078億3200万円
  • 単独: 3881億9700万円
(2025年3月期)[3]
営業利益
  • 連結: 869億4200万円
  • 単独: 808億4300万円
(2025年3月期)[3]
経常利益
  • 連結: 770億0800万円
  • 単独: 730億3100万円
(2025年3月期)[3]
純利益
  • 連結: 537億4800万円
  • 単独: 518億8300万円
(2025年3月期)[3]
純資産
  • 連結: 7165億2900万円
  • 単独: 6660億8700万円
(2025年3月31日現在)[3]
総資産
  • 連結: 2兆0297億4500万円
  • 単独: 1億9999億8300万円
(2025年3月31日現在)[3]
従業員数
  • 連結: 11,328人
  • 単独: 9,462人
(2025年3月31日現在)[3]
決算期 3月31日
会計監査人 有限責任監査法人トーマツ[3]
主要株主
主要子会社 #グループ企業参照
関係する人物
外部リンク www.tokyometro.jp ウィキデータを編集
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帝都高速度交通営団(営団地下鉄)の民営化により2004年に発足した特殊会社で、日本の大手私鉄の一つである。銀座線を始めとする帝都高速度交通営団から継承した8路線と、東京地下鉄発足後の2008年に開業した副都心線[注釈 2]1路線の合計9路線を運営している。4路線を運営している東京都交通局都営地下鉄)とともに、東京の地下鉄を運営している鉄道事業者である。

日本政府財務大臣)と東京都で100%の株式を保有していたが、両者が半数の株式を市場で売り出すことで、2024年10月23日東京証券取引所プライム市場に上場した[1][6][7][8][注釈 3]

概要

東洋初の地下鉄路線(現在の銀座線)を開業した東京地下鉄道東京高速鉄道を源流とする[2]日中戦争から太平洋戦争へと戦火が拡大する戦時体制中の1941年昭和16年)に設立された特殊法人営団)である帝都高速度交通営団(交通営団)を、平成期の国の行政改革の一環として民営化するにあたり、同営団の事業を承継する特殊会社として、2004年(平成16年)4月1日[2]東京地下鉄株式会社法に基づいて設立された。9路線11系統、総計195.0 km(営業キロ)の地下鉄路線を運営するほか、不動産事業などの関連事業を営む。また海外事業として、ベトナムで地下鉄コンサルティングの現地法人を設立している[9]ほか、フィリピンでのマニラ地下鉄施工管理、ミャンマーでの都市鉄道整備にあたる準備調査を手掛けている。

民営化前の営団時代から日本民営鉄道協会に加盟しており、民営化後は16社目の大手私鉄とみなされている。日本の大手私鉄の中では唯一の地下鉄事業者で、莫大な通勤・通学需要を持つ東京に地下鉄路線を9路線も保有していることから車両数、鉄道営業収益、輸送人員は大手私鉄で最も多い。

東京地下鉄以外にも、東京では東京都交通局が東京都区部を中心に都営地下鉄として地下鉄事業を行っている。

理念・キャッチコピー

東京メトロのミッション(グループ理念)は「東京を走らせる力」[10]キャッチコピーは2015年度からは「Find my Tokyo.」である[11]

2025年(令和7年)10月から10代目のイメージキャラクターとして女優有村架純を起用している(歴代のキャッチコピーとイメージキャラクターは「広報」の節を参照)。

愛称とシンボルマーク

正式名称の「東京地下鉄」および愛称の「東京メトロ」はいずれも営団末期に社内(団内)で募集したもののなかから採用された[12]。「メトロ」という言葉は(イギリスアメリカ合衆国を除く[注釈 4])世界各地で「地下鉄」の意味として用いられているが、これは1863年にイギリスの首都ロンドンで世界初の地下鉄を開業させたメトロポリタン鉄道に由来する[13]。東京地下鉄では、前身の営団時代から地下鉄路線網を「メトロネットワーク」と呼び路線図に記載していたほか、駅売店の「Metro's」(メトロス)、オリジナルキャラクターでアリの「メトロン」、ドメイン名「www.tokyometro.jp」(営団時代は「www.tokyometro.go.jp」)など「メトロ」という語を多用している。また「メトロカード」というプリペイドカードや「SFメトロカード」という名称でパスネット対応カードを発行していた。「東京メトロ」は、東京地下鉄の登録商標となっている(第4609287号、第4762836号、第5154559号)。このうち、第4609287号は、もともとある個人が権利を有しており、東京地下鉄が訴訟を提起したものの敗訴し、最終的には東京地下鉄がこの個人から商標権を買い取っている[14]

シンボルマークは、営団時代の「S」(地下鉄の「SUBWAY」のほかにSAFETY(安全)、SECURITY(正確)、SPEEDY(迅速)、SERVICE(サービス)の「S」の意味を含む[15])を図案化したものから、メトロ(METRO)の「M」を図案化した「ハートM」を採用している。これは、アテネオリンピックのシンボルマーク開発も手掛けた英国のデザイン会社ウルフオリンズ社に依頼して制作されたものである[16]

コーポレートカラーは、シンボルマークの背景色でもある「ブライトブルー」。「東京メトロ」の背景色は「ダークブルー」とし、ブライトブルーを常にメインとしながらも両色を並べて表示する。シンボルマークと愛称を知ってもらうために、基本的に2つのボックスと2つの色を常に並べて表示し、これをコミュニケーションマークと制定した。

歴史

前史

東京の地下鉄の歴史は、早川徳次により1920年大正9年)8月29日、東京地下鉄道株式会社が創立され、1925年(大正14年)9月27日に着工、そして1927年昭和2年)に浅草駅 - 上野駅間(現在の銀座線の一部)を開業したことによって始まった[2]

1934年の上野駅ホーム 1930年代の銀座駅ホーム
1934年の上野駅ホーム
1930年代の銀座駅ホーム
東京の地下鉄、すなわち東京地下鉄都営地下鉄の路線網の変遷。ただし、JR・私鉄など他の鉄道は2008年時点のもので固定。右下の数字は西暦年。

その後、新橋駅までの延伸と1938年(昭和13年)に部分開業した東京高速鉄道の新橋駅 - 渋谷駅間との1939年(昭和14年)の相互直通運転開始を経て、日中戦争下の政府による交通事業の統制(陸上交通事業調整法)によって東京市内の乗合バス軌道東京市へ、地下鉄両社は1941年(昭和16年)9月1日に新たに設立された帝都高速度交通営団に引き継がれた。

営団とは戦争遂行のための統制管理目的の組織である。帝都高速度交通営団は住宅営団食糧営団などとともにその営団の一つであり、その運営は帝都高速度交通営団法に規定されている。日本は日中戦争から太平洋戦争へ突入して敗北。終戦後、GHQの指令によって、他のほとんどの営団は解体されたが、帝都高速度交通営団はその運営が戦争目的ではないと認められ存続された。このため、新線建設の資金調達に関しては財政投融資が活用され、公団に近い形で運営が行われてきた。また公共企業体ながら日本民営鉄道協会(民鉄協)に加盟した。

1995年(平成7年)3月20日オウム真理教による無差別テロ事件である地下鉄サリン事件が発生した。当日は営団地下鉄全線で一時運休、中でも化学兵器にも使われる致死性有毒物質サリンを散布された日比谷線は終日運休した。霞ケ関駅などの事件現場となった駅は、3-6日間営業を中止した。

東京地下鉄の発足

戦後は、日本国有鉄道国鉄分割民営化以降は日本国有鉄道清算事業団、のちに日本政府)と東京都が出資する特殊法人という位置付けにあったが、1986年(昭和61年)6月10日臨時行政改革推進審議会の答申で、営団地下鉄民営化の基本方針が打ち出された。その後も1995年平成7年)2月24日と2001年(平成13年)12月19日閣議決定を経て、2002年(平成14年)12月18日東京地下鉄株式会社法が公布され、2004年(平成16年)4月1日に東京地下鉄株式会社となった。

東京地下鉄発足と同時に「お客様センター」を開設するとともに、利用客の質問に対応する「サービスマネージャー」を主要駅に配置[2]。翌2005年12月から表参道駅を皮切りに商業施設「エチカ」の展開を始め[2]、収益力とサービスの向上を図っている。

車内の自動放送も変更され、新たに英語による案内放送が開始された[注釈 5]。さらに、新しい案内サインシステムの導入を進めている(詳細は「サインシステム」の節を参照)。

また、フリーペーパーにも力を入れており、外部の編集・発行分を含めて自社系列の定期刊行フリーペーパーを7誌発行して各駅の専用ラックにて配布しているほか(筆頭は広報紙『メトロニュース』。民営化に伴うリニューアルで『TOKYO METRO NEWS』。『メトロニュース』当時は現業部門の裏話なども掲載していた)、2006年秋からは、専用ラックをリニューアルさせると同時に、他社にも門戸を開放して、全部で6社18紙誌の配布を行っている。そして、発足当時よりテレビのミニ番組東京日和』を日本テレビで放送するなど、沿線以外からも旅客誘致に努めている。

こうした営業努力を続けていたところに新型コロナウイルス感染症が流行して2020年以降は乗客数が低迷し、減便を実施している[17]

株式会社化後も、出資比率は交通営団時代の出資金を引き継ぎ政府53.4%と東京都46.6%となっており、長らく完全な公的資本による非公開会社となっていた。2008年(平成20年)6月14日の副都心線開業後に株式を上場する予定であったが、延期を重ね2024年(令和6年)10月23日に株式を上場し、公開会社となった[18][1]。当初は完全民営化を目指していたが、2024年の上場後も国(名義上は財務大臣)と東京都は合計50%の株式を保有し続けており、東京地下鉄株式会社法の影響下となる特殊会社という形態には変化はない。政府保有株の売却益は東日本大震災の復興予算に充当され[19][20]、都保有株売却益については地下鉄延伸(南北線有楽町線)などの鉄道ネットワーク強化事業や災害対策などの都市強靱化事業の基金に充てられる予定である[21]

2023年に、民間企業への人事介入を行ったとして当社会長を引責退任した元国土交通省事務次官の本田勝を再び顧問として受け入れるなど、国土交通省の天下り先としての側面を未だ持つ[22]

年表

前史

1930年頃の日本橋川の河底トンネル工事の様子
営団地下鉄丸ノ内線の東京駅ホーム(1971年)
  • 1971年(昭和46年) 千代田線が国鉄常磐線と相互直通運転開始、千葉県へ乗り入れるとともに6000系電車の運転開始。
  • 1972年(昭和47年) 荻窪線の名称を廃止し、丸ノ内線に統一。
  • 1974年(昭和49年) マナーポスター開始。第1号は森昌子原ひさ子を起用した「少年老イ易ク楽成リ難シ」(9月)。有楽町線開業(10月30日)。
  • 1975年(昭和50年) 営団全路線の先頭車両にシルバーシートを導入。
  • 1978年(昭和53年) 千代田線全線開通。小田急小田原線と相互直通運転開始。半蔵門線開業(8月1日)。当時は路線距離が短いため営団は車両を所有せず、東急の車両で新玉川線・田園都市線から直通運転。営団が建設し1977年4月7日に東急新玉川線の駅として開業していた半蔵門線渋谷駅の管理を乗り入れ先の東急から移管。
  • 1981年(昭和56年) 半蔵門線で8000系電車運転開始。
  • 1982年(昭和57年) 千代田線が国鉄常磐線の乗り入れ区間を延長、茨城県取手駅まで乗り入れる。
  • 1983年(昭和58年) 有楽町線が西武有楽町線への直通運転開始。
  • 1984年(昭和59年) 銀座線で01系電車運転開始。
  • 1987年(昭和62年) 国鉄分割民営化により東西線と千代田線の直通先は東日本旅客鉄道(JR東日本)になる。有楽町線が営団地下鉄として初めて埼玉県へ路線を延伸、東武東上線との相互直通運転開始。東西線でも8000系電車運転開始。
  • 1988年(昭和63年) 有楽町線全線開通。日比谷線で03系電車、丸ノ内線で02系電車、東西線で05系電車運転開始。メトロカードを発売。
  • 1991年平成3年) 南北線開業(11月29日)、平成初の地下鉄路線として開業。9000系電車運転開始。NSメトロカードを発売。
  • 1993年(平成5年) 千代田線で06系電車、有楽町線で07系電車運転開始。銀座線の2000形電車を全廃。
  • 1994年(平成6年) 有楽町線新線開業、平成に入り2番目の路線開業となる。日比谷線の3000系電車を全廃。
  • 1995年(平成7年) 地下鉄サリン事件により全路線が午前中の運転を休止。駅係員2名が殉職。また、丸ノ内・日比谷・千代田の各線は1週間近く運転を休止。自動改札機の全駅への導入が完了。
  • 1996年(平成8年) 東西線が東葉高速線と相互直通運転開始。丸ノ内線の500形電車を全廃。営団全車両で冷房化達成。SFメトロカードを発売。シルバーシートを全車両に拡大。
  • 1998年(平成10年) 有楽町線が西武池袋線と相互直通運転開始(3月26日)[2]
  • 1999年(平成11年) シルバーシートを優先席に変更。
  • 2000年(平成12年) 東西線で新05系電車運転開始。南北線が全線開通し、東急目黒線と相互直通運転開始。パスネットを導入。
  • 2001年(平成13年) 南北線が埼玉高速鉄道線と相互直通運転開始(3月28日)[2]
  • 2002年(平成14年) 千代田線が小田急多摩線と相互直通運転開始。
  • 2003年(平成15年) 半蔵門線が全線開通し、それに伴い東武伊勢崎線・日光線と相互直通運転開始(3月19日)[2]。営団最後の車両系列となった08系電車運転開始。

東京地下鉄発足後

  • 2004年(平成16年) 帝都高速度交通営団が民営化されて東京地下鉄が発足。愛称は「東京メトロ」。同時に1990年5月31日認定の相模鉄道以来14年振りの大手私鉄(16社目)となる。また、東京地下鉄発足直前より、テレビCMを開始。
  • 2006年(平成18年) 有楽町線で、東京地下鉄発足後最初の車両系列となる10000系電車運転開始。営団時代からの特徴であった160円区間・190円区間専用の券売機を廃止。
  • 2007年(平成19年) 東西線の5000系電車を全廃[24]PASMOを導入、同時にSuica相互利用開始[24]。あわせて提携カード「Tokyo Metro To Me Card」を発行。半蔵門線渋谷駅の管理を乗り入れ先の東急に移管。早期地震警報システムを運用開始[25](10月1日)。
  • 2008年(平成20年) パスネットの発売終了。千代田線で小田急ロマンスカーの乗り入れによる日本初の地下鉄での有料特急運行開始(3月15日)。副都心線が全線開業し、副都心線が東武東上線・西武有楽町線・西武池袋線との相互直通運転を開始(6月14日)。
  • 2010年(平成22年) 東西線で15000系、千代田線で16000系電車運転開始。
  • 2011年(平成23年) 東北地方太平洋沖地震東日本大震災)が発生し、各地で帰宅困難者が続出し、乗客が滞留する。帰宅困難者を救済して乗客滞留を解消するため、翌日にかけて終夜運転を行う(3月11日)。東日本大震災による電力危機東京電力輪番停電(計画停電)を実施。これに伴い、各線で節電ダイヤが適用され、同年9月10日まで減便もしくは直通運転の中止などの処置がなされる(3月13日)。スマートフォンアプリ「東京メトロアプリ」公開(5月30日)[26][注釈 6]
  • 2012年(平成24年) 銀座線で1000系電車運転開始(4月11日)。
  • 2013年(平成25年) 副都心線が東急東横線・みなとみらい線と相互直通運転開始、同時に日比谷線と東急東横線との相互直通運転を廃止(3月16日)。IC乗車カード全国相互利用開始で、KitacamanacaTOICAICOCAPiTaPanimocaはやかけんSUGOCAが利用開始になる[注釈 7](3月23日)。
  • 2014年(平成26年) ラインカラーの変更が決定。路線図や駅のサインなどへの変更は2015年から2016年にかけて実施される。
  • 2016年(平成28年) 千代田線、JR常磐線、小田急線における3社直通運転がJR・小田急の車両でも開始(3月26日)。銀座線を皮切りに車内無料Wi-Fiサービスの提供開始(12月1日)[28]
  • 2017年(平成29年) 日比谷線で20m級片側4ドア7両編成の13000系電車の本格営業運転を開始(3月25日)。03系置き換え完了後に各駅に順次ホームドア設置予定[29]
  • 2018年(平成30年) 利便性向上のため、水天宮前駅 - 人形町駅築地駅 - 新富町駅の連絡業務(乗換駅)を設定(3月17日)[30]
  • 2019年令和元年) 日本電信電話 (NTT) と鉄道保守や混雑緩和で協業を発表(7月29日)[31]
  • 2020年(令和2年) スマートフォン用充電器の有料貸し出しを開始(2月6日)[32]新型コロナウイルス感染症の流行を受けて、車両の抗ウイルス・抗菌加工を開始(7月2日から)[33]。大都市型MaaS「my! 東京MaaS」の取り組みの一環としてスマートフォンアプリ「東京メトロmy!アプリ」を公開(8月27日)[34]。2020年度設備投資の当初計画1690億円から1400億円への減額を発表(9月30日)[35]
  • 2021年(令和3年) 新型コロナウイルス感染防止策などとして、「東京メトロmy!アプリ」で、丸ノ内線(一部除く)と銀座線の「号車ごとのリアルタイム混雑状況」の配信開始(7月14日)[36]
  • 2022年(令和4年) 駅のゴミ箱を全面撤去[37](1月17日)。ホームドアを2025年度までに全線に設置するなどの設備投資計画と、その原資として2021年創設の鉄道駅バリアフリー料金制度に基づき運賃に10円上乗せ(2023年実施予定)を発表(4月25日)[38]NTT BPとの契約満了に伴い車両内での無料Wi-Fiサービスを一部終了。訪日外国人用の「TRAVEL JAPAN Wi-Fi」と、有料の「Wi2 300」と駅構内でのサービスは継続(6月30日)[39]
  • 2023年(令和5年) 南北線と副都心線が東急東横線・東急目黒線経由で東急新横浜線および相鉄線と相互直通運転開始(3月18日)。
  • 2024年(令和6年) 東京証券取引所プライム市場に上場(10月23日)[1]
  • 2025年(令和7年) 駅の自動改札機でクレジットカードのタッチ機能、QRコードを活用した乗車サービスの実証実験を東京メトロ24時間券を対象に開始(3月22日)[40]。駅員や乗務員の身だしなみ規定を緩和(5月1日から)[41]
  • 2026年(令和8年) 8月に本社をMSH日本橋箱崎ビル東京都中央区日本橋箱崎町19-21)11階 - 13階に順次移転予定(8月31日より移転先において全部署が揃い業務を開始)[42][43]

歴代社長・会長

さらに見る 代, 氏名 ...
歴代社長
氏名 任期 備考
1 梅﨑壽 2004年4月1日 - 2011年6月28日
2 奥義光 2011年6月29日 - 2017年6月28日
3 山村明義 2017年6月29日 - 2025年6月25日
4 小坂彰洋[44] 2025年6月26日 -
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歴代会長
氏名 任期 備考
1 濱中昭一郎 2004年 - 2007年
2 吉田二郎 2007年 - 2011年
3 安富正文 2015年 - 2019年
4 本田勝 2019年 - 2023年
5 川澄俊文 2023年 - 2025年[45] 川澄の退任以降会長職は次期会長が決定するまでの間空席[46]
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路線


路線名・区間は、東京メトロのウェブサイトにおける2025年現在の「営業状況」[47]に基づく。

さらに見る 色, 記号 ...
記号 路線番号 路線名 区間 キロ程 駅数 軌間 電気方式
  オレンジ G 3号線 銀座線 G19 浅草駅 - G01 渋谷駅 14.2 km 19 標準軌 第三軌条
スカーレット M 4号線 丸ノ内線 本線:M25 池袋駅 - M01 荻窪駅 24.2 km 25
Mb 分岐線:M06 中野坂上駅 - Mb03 方南町駅 3.2 km 3
シルバー H 2号線 日比谷線 H22 北千住駅 - H01 中目黒駅 20.3 km 22 狭軌 架空電車線
スカイブルー T 5号線 東西線 T01 中野駅 - T23 西船橋駅 30.8 km 23
グリーン C 9号線 千代田線 C20 北綾瀬駅 - C01 代々木上原駅 24.0 km 20
ゴールド Y 8号線 有楽町線 Y01 和光市駅 - Y24 新木場駅(後注) 28.3 km 24
パープル Z 11号線 半蔵門線 Z01 渋谷駅 - Z14 押上駅 16.8 km 14
エメラルド N 7号線 南北線 N01 目黒駅 - N19 赤羽岩淵駅 21.3 km 19
ブラウン F 13号線 副都心線 F06 小竹向原駅 - F16 渋谷駅(後注) 11.9 km 11
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  • 路線番号は、都市交通審議会が1968年(昭和43年)4月10日に運輸大臣に提出した都市交通審議会答申第10号で示めされた路線名を現在まで踏襲したものである。この答申では建設および運営事業者は規定しておらず、この答申に沿って営団を初め他事業者(東京都交通局東京急行電鉄)が免許申請を行ったため、上表の路線番号に記載のない番号(1・6・10・12号線)がある。また番号はこの答申の1つ前の答申である都市交通審議会答申第6号(1962年〈昭和37年〉6月8日提出)における番号とは異なった番号を振っており、答申6号から答申10号では、千代田線が8号線から9号線へ、有楽町線が10号線から8号線へ、都営新宿線が9号線から10号線へ変更されている。
  • 千代田線の北綾瀬駅 - 綾瀬駅間は、一部資料では支線の扱いとなっているが、旅客案内上は一体の路線となっており公式サイト「営業状況」や『鉄道要覧』でも同様の扱いである。
  • 和光市駅 - 小竹向原駅間は、公式サイト「営業状況」や『鉄道要覧』では有楽町線に属しているが、東京圏鉄道網整備計画などでは13号線(副都心線)の一部となっている。旅客案内上は両路線の共用区間とされており、駅ナンバリングも有楽町線・副都心線それぞれに割り当てられている。
  • 副都心線の小竹向原駅 - 池袋駅間は、開業当初は有楽町線の複々線(有楽町線新線)扱いとなっており、副都心線として池袋駅以南が開業した際に同線に編入された。

銀座線と丸ノ内線は標準軌(軌間1,435 mm)・第三軌条方式直流600 V)、それ以外の路線は他社線との相互乗り入れを行う必要性などから狭軌(軌間1,067 mm)・架空電車線方式(直流1,500 V)による電気鉄道となっている。また、車両の大きさも銀座線が小型車(16 m級)、丸ノ内線が中型車(18 m級)、その他の線区が大型車(20 m級)と、建設時期や乗り入れ先事業者の要望から線区ごとに異なっている。

多くの鉄道路線では基本的に東京から郊外へ向かう方向を「下り」、その逆方向を「上り」としているが、東京都心部を貫通する東京地下鉄では上り・下りはそぐわないことから、届出上の起点駅から終点駅に向かう方向を「A線」、その逆方向を「B線」と呼称している。その「A線」「B線」の呼称は一般の旅客には馴染みはないものの、基本的に駅のホームの乗り場番号(番線)の若い方がA線となっており、例えば銀座線の場合は渋谷方面が1番線、浅草方面が2番線となっているので渋谷方面がA線、浅草方面がB線となる。ただし、一部例外もあり、半蔵門線は渋谷駅 - 青山一丁目駅間で並走する銀座線との整合をとるため、ホームの乗り場番号(番線)の若い方がB線となっている。駅の自動放送ではA線が女声、B線が男声となっている。また、列車番号では上下で奇数偶数の区別をしていないため、直通のない銀座・丸ノ内線を除いて「A○○XXS」「B○○XXK」(○○はその列車の始発「時」、XXは運用番号、末尾のアルファベットは車両の所属元の符号)のように頭にA・Bが付く。なお、東京地下鉄では最初に開通した区間に近い方の終端駅を起点駅としており、例えば銀座線の場合は浅草駅 - 上野駅間が最初に開通し、そこから渋谷方面へと伸びていったので浅草駅が起点駅となる。これにも例外があり、南北線は駒込駅 - 赤羽岩淵駅間が最初に開通したものの、目黒駅が起点駅となっている。

2004年(平成16年)の発足時に導入された駅番号(駅ナンバリング)は、基本的に西・南から東・北方面に向かって振られており、路線によっては起点ではなく終点側の駅が「01」である場合もある。上表では左側の駅が起点である。

2018年(平成30年)12月時点で、東京都に23ある特別区のうち、東京メトロの路線もしくは駅(他社管理駅含む)が存在しない区は大田区世田谷区葛飾区である[注釈 8]。ただし、これら3区にも他社線への乗り入れの形で東京メトロの車両が乗り入れている。

新線整備

今後の新線開業については、当初の営団の目標である「地下鉄網の整備」に目途が立ち、民営化を目指すために東京地下鉄が設立されたという経緯を勘案し、副都心線以降は行わない方針であったが、2017年(平成29年)に就任した第3代社長の山村明義は「今後新線建設に対する協力を求められる場合には、東京地下鉄の都市鉄道ネットワークの一部を構成する事業者としての立場から、当社の経営に悪影響を及ぼさない範囲内において行う」という方針であるとも語っており、新線建設の再開を示唆していた[48]

2021年(令和3年)、交通政策審議会による「東京圏における今後の地下鉄ネットワークのあり方等について」(第371号答申)[49] において、東京8号線延伸豊洲駅 - 住吉駅)、および都心部・品川地下鉄構想品川駅 - 白金高輪駅)について、従来東京メトロには適用されていなかった地下高速鉄道整備事業費補助や鉄道建設・運輸施設整備支援機構による都市鉄道融資の活用を前提として、事業主体の役割を求めるのが適当とした。

これを受けて、東京メトロは2022年(令和4年)1月28日、有楽町線延伸(豊洲駅 - 住吉駅間4.8 km)、および南北線延伸(品川駅 - 白金高輪駅2.5 km)の鉄道事業許可を国土交通大臣に申請し[50]、同年3月28日に許可を受けた[51]。2024年(令和6年)11月5日から工事に着手している[52]

直通運転区間

東京メトロでは、銀座線・丸ノ内線を除く7路線で他社線との相互直通運転を行っている。ここではその概要のみ示す。詳細は各路線の記事を参照のこと。

東京メトロの所有車両は、東武鉄道(日比谷線・有楽町線・半蔵門線・副都心線)、東急電鉄(半蔵門線・南北線・副都心線)、横浜高速鉄道(副都心線)、西武鉄道(有楽町線・副都心線)、埼玉高速鉄道(南北線)、JR東日本(東西線・千代田線)、小田急電鉄(千代田線)、東葉高速鉄道(東西線)と相互乗り入れを行っており、神奈川県埼玉県千葉県茨城県までの広範囲で運転されている。ただし、茨城県内の乗り入れ駅は取手駅のみであり、乗り入れも平日の通勤時間帯に限定される。また、南北線・副都心線は相模鉄道とも相互乗り入れを行っているが、東京メトロの所有車両は相模鉄道へ乗り入れていない。

以下の【】内の駅名は通常のダイヤにおける最長直通運転区間臨時列車、有料特急列車を除く)で、一部時間帯のみしか直通運転を行わない区間もある。[ ]内の英字は当該社所属車両に割り当てられる運用番号の末尾の記号(列車記号)で、この英字によって所属を区別する。なお、東京メトロの所有車両の識別符号はメトロを示す「M」ではなく、営団時代から引き続き「S」が使われている。各鉄道会社の所属車両の表示は東武と東葉高速が「T」[注釈 9]、東急・横浜高速・JR東日本は「K」、小田急は「E」、相鉄は「G」、西武と埼玉高速は「M」である。

  • 東武日光線伊勢崎線(東武スカイツリーライン)南栗橋駅】[T] - 日比谷線
    • 2013年(平成25年)3月15日までは東急東横線 菊名駅まで相互直通運転を行っていたが、3社直通運転は行われなかった。
    • これとは別にTHライナーが東武伊勢崎線 久喜駅まで運行されている。
  • JR中央線各駅停車)【三鷹駅】[K] - 東西線 - 東葉高速鉄道東葉高速線東葉勝田台駅】[T]、JR総武線(各駅停車)【津田沼駅】[K]
    • 3社直通運転は東京メトロの車両のみで運用される(JRの車両が東葉高速線へ、あるいはその逆の運用はない。なお、JR東日本 - 東西線 - JR東日本の運用はJR・東京メトロ両社の車両で行われている)。
  • JR常磐線各駅停車)【取手駅】[K] - 千代田線 - 小田急多摩線唐木田駅】・ 小田急小田原線伊勢原駅】[E]
    • 3社直通運転は営団時代の開始時から、長らく東京メトロの車両に限り行われていたが、2016年(平成28年)3月26日ダイヤ改正からJR東日本・小田急の車両でも開始された[53]。なお、綾瀬駅 - 北綾瀬駅にはJR東日本・小田急の車両も乗り入れるが、北綾瀬駅発着の常磐線直通列車は他社車両も含め設定されていない。
    • 多摩線直通運用は2022年(令和4年)3月12日のダイヤ改正で一旦終了となったが、2025年(令和7年)3月15日のダイヤ改正で復活している。
    • これとは別に特急ロマンスカーが北千住駅から小田急小田原線経由で江ノ島線 片瀬江ノ島駅小田急箱根鉄道線 箱根湯本駅まで運行されている。
  • 東武東上線森林公園駅】[T]、西武池袋線西武有楽町線飯能駅】[M] - 有楽町線
  • 東武東上線【小川町駅】[T]、西武池袋線・西武有楽町線【飯能駅】[M] - 副都心線 - 東急東横線[K] - 横浜高速鉄道みなとみらい線元町・中華街駅】[K]
  • 東武東上線【小川町駅】[T] - 副都心線 - 東急東横線・東急新横浜線[K] - 相鉄新横浜線本線海老名駅】・いずみ野線湘南台駅】[G]
    • 6社直通運転は東急の車両のみで行われる(東武・西武・東京メトロ・横浜高速鉄道の車両が相鉄へ、相鉄の車両が東武・西武・横浜高速鉄道へ乗り入れる運用はない)。
    • 臨時列車として西武狭山線 西武球場前駅発着も運行される。詳細は西武有楽町線#西武ドームへの観客輸送を参照。
    • このほか土休日に有料座席指定列車S-TRAIN西武秩父線 西武秩父駅 - 横浜高速鉄道みなとみらい線元町・中華街駅間で運行されている。
    • 西武の車両の東武への直通運転、あるいはその逆は行われないが、西武への直通運転区間ではない小竹向原駅 - 和光市駅間に西武の車両が乗り入れる運用はある。
    • 東急および横浜高速鉄道、相模鉄道の車両の有楽町線への乗り入れは通常ダイヤでは行われない。
    • 東急新横浜線およびそれと接続する相模鉄道各線への乗り入れについては、2023年3月18日より開始した。ただし、西武鉄道は相模鉄道各線への直通運転は行っていない。
  • 東急田園都市線中央林間駅】[K] - 半蔵門線 - 東武伊勢崎線【久喜駅】・日光線【南栗橋駅】[T]
    • 各社車両による3社直通運転が行われている。
  • 相鉄いずみ野線【湘南台駅】・本線【海老名駅】・相鉄新横浜線[G] - 東急新横浜線・目黒線[K] - 南北線 - 埼玉高速鉄道線浦和美園駅】[M]
    • 4社直通運転は東急・相鉄の車両のみで行われる(東京メトロ・埼玉高速鉄道の車両が相鉄へ乗り入れる運用はない)。
    • 南北線は都営三田線東京都交通局)と線路を共用している区間(目黒駅 - 白金高輪駅間)があるが、これは直通運転扱いではなく、また都営地下鉄の車両が南北線・埼玉高速鉄道へ、あるいはその逆の運用はない。
    • 東急新横浜線およびそれと接続する相模鉄道各線への乗り入れについては、2023年3月18日より開始した。ただし、南北線から相模鉄道各線への乗り入れは全日朝夕時間帯のみ実施であり、日中時間帯は南北線からは東急新横浜線までの乗り入れで、相模鉄道各線への乗り入れは実施していない。

ラインカラー

路線カラー(ラインカラー)を初めて導入したのは営団時代の1970年7月[54]。当時開業していた銀座線、丸ノ内線、日比谷線、東西線、千代田線の5路線と、都営の浅草線、三田線の2路線を走る車両の色などを基準に、営団地下鉄(現・東京メトロ)と東京都で路線カラーを決めた。また、この時点で計画中だった有楽町線と半蔵門線、南北線、都営新宿線についても、この5路線と同時に路線カラーを決定した。副都心線は1985年に追加で決めた[55]。カラーは2014年に変更が決定され、微妙に変えられた。2016年にかけて路線図や駅のサインへの変更実施がされている。

各路線のRGBカラーコードとカラーの由来は以下の通り(色の名称は当時の説明で使われていた名称で記載。カラーコードは2014年の変更前→変更後。変更後のカラーコードは東京メトロオープンデータ開発者サイトのガイドラインによる[56])。

  • 銀座線/オレンジ (#f39700 → #ff9500):ベルリン地下鉄の車体色 [57]
  • 丸ノ内線/赤 (#e60012 → #f62e36):英国のタバコの包装の色 [57]
  • 日比谷線/グレー (#9caeb7 → #b5b5ac):ステンレス車体の銀色からグレーに変更 [57]
  • 東西線/水色 (#00a7db → #009bbf):ステンレス車を使用した日比谷線との区別のために追加されたハイライト (たばこ)の帯 [55]
  • 千代田線/緑 (#009944 → #00bb85): 直通(予定)先の常磐緩行線のラインカラーから [55]
  • 有楽町線/金色 (#d7c447 → #c1a470):オフィス街のイメージ[57]
  • 半蔵門線/薄紫 (#9b7cb6 → #8f76d6):ほかと重ならない目立つ色 [57]
  • 南北線/エメラルドグリーン (#00ada9 → #00ac9b):沿線の日本庭園 [57]
  • 副都心線/茶 (#bb641d → #9c5e31):ほかと重ならない目立つ色 [57]

車両

営団地下鉄時代からその時代毎の最新技術を取り込んだ車両を設計・開発し、東京地下鉄移管後もその方針を受け継いでいる。但し、台車については2000年の日比谷線での脱線事故以降、輪重が極端に不均衡になった状態で曲線通過時に車輪のせり上がり現象による脱線が起こりやすいことを考え、東京地下鉄発足後の新規開発車両および一部増備車は全て輪重調整や管理の容易なボルスタ付台車を採用している。

なお、5000系ステンレス車の運用終了以降、自社車両は全てアルミ製となっている。また、2018年(平成30年)10月に03系の電機子チョッパ制御車が廃車となり、営業車両は全てVVVFインバータ制御に統一された。

営団地下鉄時代の1990年代以降、自社で運用を終えた車両を国内外の鉄道事業者に譲渡を進めるケースが多い。特筆すべき点として、一部の譲渡車両を譲渡先から買い戻しており、これらは技術伝承の一環として教材として使用するほか、イベントで公開も行われている。

以下の車両は、2004年の東京地下鉄発足後に運用された、または導入される予定のものである。営団地下鉄時代に運用を終了した過去の車両については「帝都高速度交通営団#車両」を参照。

銀座線
丸ノ内線
  • 02系(方南町分岐線用の80番台は2022年に運用終了、0番台は2024年に運用終了)
  • 2000系
日比谷線
東西線
千代田線
有楽町線・副都心線
半蔵門線
南北線

東京地下鉄向け車両を製造したメーカー

以下は営団時代も含む。

東京メトロ発足後の新系列車両の製造メーカーについては競争入札となっており、入札結果により落札したメーカーが製造を担当している[64]。当初は日立製作所のみだったが、南北線用9000系5次車を日本車輌製造で製造して以降は、一部系列[注釈 12]を除いて、系列毎に特定の車両メーカー1社に一括発注する傾向にある。

運賃

大人普通旅客運賃(小児半額・交通系ICカードの場合は1円未満の端数切り捨て、切符利用の場合は10円未満の端数切り上げ、タッチ決済は小児運賃の適用なし)[65][66]鉄道駅バリアフリー料金制度による料金10円の加算を含む。2023年(令和5年)3月18日改定[67]

さらに見る キロ程, 運賃(円) ...
キロ程 運賃(円)
1円単位運賃
(交通系IC)
10円単位運賃
(きっぷ・タッチ決済)
初乗り6 km178180
7 – 11 km209210
12 – 19 km252260
20 – 27 km293300
28 – 40 km324330
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  • 以下の区間を相互発着または通過する場合、営業キロにかかわらず、次の運賃計算キロ程に基づき運賃を計算する(東京地下鉄旅客営業規程第13条)。括弧内が運賃計算上経由したとみなされる路線および区間(営業キロと運賃計算キロが同一となる路線および区間)。この区間では、どの経路の定期券も使用できる(2・3路線の区間は、事実上、線路別複々線・三複線のような扱い)。ただし、綾瀬駅 - 北千住駅間は、正式には東京地下鉄の単独籍の区間であるが、東日本旅客鉄道の区間として運賃計算することもでき、事実上2つの鉄道事業者の共用区間であるとみなされる。いずれの場合も東日本旅客鉄道が規定した駅間距離2.5 kmとみなして計算する。溜池山王駅 - 虎ノ門駅間は銀座線の単独区間であるが、実際の営業キロは0.8 kmである。
    • 千代田線 綾瀬駅 - 北千住駅 2.5 km(JR常磐線)
    • 千代田線 日比谷駅 - 霞ケ関駅 1.2 km(日比谷線)
    • 千代田線 霞ケ関駅 - 国会議事堂前駅 0.7 km(丸ノ内線)
    • 半蔵門線 青山一丁目駅 - 永田町駅 1.3 km(銀座線 青山一丁目駅 - 赤坂見附駅)
    • 副都心線 小竹向原駅 - 千川駅 1.0 km(有楽町線)
    • 副都心線 要町駅 - 池袋駅 1.2 km(有楽町線)
    • 銀座線 溜池山王駅 - 虎ノ門駅 0.6 km
    • 銀座線 赤坂見附駅 - 溜池山王駅、南北線 永田町駅 - 溜池山王駅 0.9 km(丸ノ内線 赤坂見附駅 - 国会議事堂前駅)
    • 南北線 四ツ谷駅 - 永田町駅 1.3 km(丸ノ内線 四ツ谷駅 - 赤坂見附駅)
    • 銀座線 渋谷駅 - 表参道駅 1.3 km(半蔵門線)
  • 以下の区間はいずれの経路も営業キロが等しく、運賃計算キロも等しい(目黒駅 - 白金高輪駅間を除き、事実上、線路別複々線のような扱い)。この区間においても、任意の経路で定期券を使用できる。
    • 青山一丁目駅 - 表参道駅 1.4 km(銀座線(外苑前駅停車、両駅間とも0.7 km)・半蔵門線)
    • 市ケ谷駅 - 飯田橋駅 1.1 km(有楽町線・南北線)
    • 目黒駅 - 白金台駅 - 白金高輪駅 1.3 km・1.0 km(南北線・都営三田線)
  • 以下の区間では、日比谷線(日比谷駅)経由の定期券で丸ノ内線にも乗車できる(その逆は不可)。
    • 銀座駅 - 霞ケ関駅 1.6 km(両駅から日比谷駅間はそれぞれ0.4 km・1.2 km、丸ノ内線経由は1.0 km)
  • 運賃は原則的に実際の乗車区間のキロ数に基づいて算出するが(東京地下鉄旅客営業規程第43条)、普通旅客運賃は実際の乗車区間にかかわらず、乗車区間の最短経路のキロ数に基づいて算出する(同45条・82条)。ただし、途中で東京メトロ線同士の改札外乗換をする場合、乗車駅から改札外乗換をする駅までの運賃が目的地までの運賃よりも高いときは、乗車駅からその改札外乗換をする駅までの運賃が必要である(同83条)。また、東京メトロの路線同士を改札を出て乗り換える場合は、きっぷ・交通系ICカード・タッチ決済ともに60分以内に乗り換えなければ運賃は通算されない(60分を超えると運賃計算がそこで打ち切られ、その駅からまた新たな乗車として運賃が必要となる)[68]
    • 例:新宿御苑前駅 - 東銀座駅間は丸ノ内線・日比谷線利用として、銀座駅乗り換えで6.2 km、霞ケ関駅乗り換えで6.8 kmであるが、普通旅客運賃は6.0 km 以下の180円(交通系ICカードは178円)となる。これは、赤坂見附駅 - 銀座駅間の最短経路が有楽町線永田町駅 - 有楽町駅間と日比谷線日比谷駅 - 銀座駅間となり、新宿御苑前駅 - 東銀座駅間が5.9 kmで計算されるからである。
    • 例:護国寺駅 - 御茶ノ水駅間は、護国寺駅から池袋駅乗り換えで御茶ノ水駅へ向かう場合は180円であるが、御茶ノ水駅から池袋駅乗り換えで護国寺駅へ向かう場合は210円となる。これは、入場駅から改札外乗り換えを行う池袋駅までの運賃によって差が生じるためである[注釈 13]。なお、御茶ノ水駅 - 護国寺駅間の最短ルートは、後楽園駅・飯田橋駅経由の5.9 kmである。
  • 都営地下鉄との乗り継ぎには割引がある。東京地下鉄全駅と都営地下鉄全駅が対象で、最も安い経路の運賃から70円値引き。交通系ICカード・タッチ決済使用時も対象となる[注釈 14]
  • 千代田線綾瀬駅 - 北千住駅間(営業キロ:2.6 km、運賃計算キロ:2.5 km)の相互発着は160円(交通系ICカードは155円)の特定運賃(鉄道駅バリアフリー料金の加算はない)。また、前後のJR常磐線にまたがる場合は、同区間をJR線 (2.5 km) として取り扱う。この区間はJR常磐線と運賃計算上の二重戸籍区間となっており、東京地下鉄で唯一JRの乗車券が使用できる。
  • 南北線目黒駅 - 白金高輪駅間のみの乗車の場合は、線路・ホームを都営三田線と共有しているため、都営地下鉄の乗車券でも乗車することができる。同区間のみの利用の場合、普通運賃は東京メトロ・都営地下鉄とも同額であるが、白金高輪駅以遠にまたがる場合は、全区間を引き続き利用する方(あるいは乗ってきた方)の運賃として適用する。
  • 東西線中野駅に限り、タッチ決済は下車時のみ利用可能であり、乗車時には利用できない。

フリー乗車券

東京地下鉄 東京メトロ・都営地下鉄共通一日乗車券

有効期間内の24時間に限り、東京地下鉄線全線が乗り降り自由な磁気券式の「東京メトロ24時間券」(大人700円、小児350円)がある。なお、2016年3月25日までは「東京地下鉄一日乗車券」が販売されており、「使用当日のみ有効」だった[69]

PASMO(定期券情報が付加されたものを除く)へ情報を記録するタイプのフリー乗車券として、2017年4月1日より「東京メトロPASMO一日乗車券」(同額)が発売され、2020年3月14日からはPASMOにも「東京メトロ24時間券」が搭載可能となった[70]

このほか、都営地下鉄と組み合わせた「東京メトロ・都営地下鉄共通一日乗車券」(磁気券式とPASMO記録式がある)や、23区内の都営交通(都営地下鉄・都営バス多摩地域を含む)・都電荒川線日暮里・舎人ライナー)やJR線と組み合わせた「東京フリーきっぷ」、「○○東京メトロパス」として各私鉄などと組み合わせた一日乗車券も販売されている。

また、東京への訪問者や学生の修学旅行のために、1 - 3日間有効(2016年3月26日より24 - 72時間有効に改定)のオープンチケット「Tokyo Subway Ticket」も販売されている。なお、オープンチケットは、当初は関東1都6県および山梨県を除く全国の旅行代理店で東京方面向けの旅行商品(JR乗車券等を含む)とのセット販売のみだったが、2020年2月21日からは北海道・東北・北信越・四国・九州・沖縄の1道23県[71]、2022年11月1日からは関東1都6県および山梨県を除く全国のローソンセブン-イレブンファミリーマート及びミニストップで引換券の購入が可能になった(利用当日に東京メトロもしくは都営地下鉄の駅でチケットと引き換える)[72]。これ以外に、熱海以西からの「エクスプレス予約」および「スマートEX」利用者に対しても発売される[注釈 15]

民営化以後、映画美術館などのイベントなどの図柄を印刷した一日乗車券が枚数限定で発行されている(2006年春のドラえもん、同年夏のディズニー、同年冬の「さようなら東西線5000系」、2012年5月の東京スカイツリーグランドオープンなど)。SFメトロカードの記念図柄カードは2007年2月をもって新規発売を終了した。2007年秋の「第24回全国都市緑化ふなばしフェア おとぎの国の花フェスタinふなばし」に併せて東葉高速鉄道とのセット一日乗車券を発売するほか、ぐるっとパスとのセット一日乗車券も同時期から発売された。さらに100以上の都内のスポットに一日乗車券を提示するだけで割引などを受けられる「ちかとく」サービスも利用することも可能である。

このほか、2023年2月28日までは回数券が発売されていた[73]。回数券は「同一運賃帯に有効」という方式(券面には運賃のみが記載されており、入場時に入場駅名が印字される。乗り越しの場合は差額のみ精算する)を採用し、利用可能な時間帯、曜日が異なる3種類があり、普通回数券(11枚綴り)、時差回数券(12枚綴り/平日10時-16時の入場か精算および土曜・休日の全時間帯に有効)、土休日回数券(14枚綴り)があった。いずれも普通片道運賃の10倍で販売され発売日から3か月間有効。なお、綾瀬駅-北千住駅間の相互発着については両駅でのみ(北千住駅は千代田線のみ)当該区間の140円回数券(普通回数券・時差回数券・土休日回数券)を発売していた。

特急料金

千代田線内を運行する小田急ロマンスカーによる特急列車に適用。ただし、千代田線内停車駅間の発売はされない。

  • 事前販売:210円(小児:110円)[74]
  • 車内販売:310円(小児:160円)[75]

座席指定料金

S-TRAIN(副都心線・有楽町線)およびTHライナー(日比谷線)に適用。ただし、それぞれの線内停車駅間の発売はされない。

  • 事前販売:210円(小児:110円)[76]
  • 車内販売:上記料金および他社線の料金の合計に200円を加算する[77]

旅客案内

サインシステム

発足時より新しい案内サインシステムの導入を進めている。東京都渋谷区のデザイン会社・アール・イー・アイ がデザインを手がけたもので、旧営団地下鉄のサインシステムが検討された1975年当時から「利用者の高齢化」「国際都市化」「鉄道の複雑化」が進展したことを受け、全般的にユニバーサルデザインを取り入れつつも、サインの数を増やさず、かつ大型化もせずに表示の重点整備や簡略化をすすめ、字体もぼやけた状態でも誤読の少ない書体を選定している[78]

発足時は大手町駅銀座駅に試験的に設置され[79]2005年10月から本格導入を開始[80]2006年3月までに乗り換え駅を中心に83駅に、残る駅も副都心線接続予定駅と他社管轄駅を除き2007年3月末までに導入された。半蔵門線渋谷駅(2008年6月に開業した副都心線も)は、2007年12月2日の東急への業務移管に伴い、東急様式のサインシステムが設置された。

有楽町線の地下鉄成増駅 - 池袋駅間の各駅と新宿三丁目駅明治神宮前駅は、2008年6月14日の副都心線開業に合わせてさらに新しい案内サインシステムが設置された。トピー工業が納入したLED誘導サインが用いられており、薄型化と省電力を実現している[81]。ただし、副都心線開業後も駅名標や改装工事中のエリアには、更新されずに残っているサイン類があったが、2010年3月6日に明治神宮前駅が「明治神宮前〈原宿〉駅」と案内を改めるのに伴い、駅名標は更新されている。

車内放送

次駅案内は、当初は原則駅発車時のみだったが2014年頃から順次駅到着時も行うようになり[注釈 16]、同時に駅ナンバリングも案内されるようになった。ただし、自動放送が未更新の車両は到着時の放送を車掌が肉声で行っている。営団時代、冷房車が導入され始めた頃は非冷房車でも聞き取りやすくするため駅到着時のみだったが、自動放送導入車は発車時・到着時両方あった。

日本語放送は森谷真弓、英語放送は亀井佐代子が担当している[82](ただし他社から直通する特急およびライナー列車を除く[注釈 17] )。2004年の民営化から2017年までは英語放送をクリステル・チアリが担当していた(日本語は森谷真弓)[83]

また、2019年より乗務員による肉声放送も日本語・英語の2カ国語で実施している[84][85]

案内表示の英字表記

2006年頃より駅の看板・車内の案内表示器の英字表記(ラテン文字表記)に対して長音符マクロン)が使われなくなり、以前から存在する長音符が付いている看板類と混在している。

利用状況

一日平均輸送人員

近年の乗り継ぎを除いた路線別一日平均輸送人員は以下の通りである。表中、最高値を赤色で表記している。東京都統計年鑑 より。

さらに見る 年度, 銀座線 ...
東京地下鉄の路線別一日平均輸送人員[注釈 18](単位:人)
年度 銀座線 丸ノ内線 日比谷線 東西線 千代田線 有楽町線 半蔵門線 南北線 副都心線 出典
1956年(昭和31年) 357,199 99,814 [* 1]
1957年(昭和32年) 377,095 147,416 [* 2]
1958年(昭和33年) 389,990 210,351 [* 3]
1959年(昭和34年) 431,072 396,646 [* 4]
1960年(昭和35年) 507,545 472,301 [* 5]
1961年(昭和36年) 584,629 646,988 14,365 [* 6]
1962年(昭和37年) 644,319 820,136 82,991 [* 7]
1963年(昭和38年) 584,893 711,594 164,727 [* 8]
1964年(昭和39年) 581,834 788,377 322,979 8,368 [* 9]
1965年(昭和40年) 574,039 830,534 459,389 42,170 [* 10]
1966年(昭和41年) 548,727 843,531 491,223 96,453 [* 11]
1967年(昭和42年) 575,995 882,560 555,025 205,949 [* 12]
1968年(昭和43年) 807,533 1,112,383 743,018 395,157 [* 13]
1969年(昭和44年) 904,573 1,176,591 816,879 643,869 19,473 [* 14]
1970年(昭和45年) 966,499 1,229,230 863,805 653,318 94,060 [* 15]
1971年(昭和46年) 990,540 1,243,641 914,534 705,208 424,907 [* 16]
1972年(昭和47年) 998,164 1,245,181 956,940 714,523 521,362 [* 17]
1973年(昭和48年) 970,855 1,202,734 952,247 697,397 602,638 [* 18]
1974年(昭和49年) 750,937 1,002,926 799,910 478,967 555,992 52,332 [* 19]
1975年(昭和50年) 597,200 1,016,482 823,529 559,430 573,589 163,838 [* 20]
1976年(昭和51年) 730,290 940,337 829,468 579,907 651,819 200,214 [* 21]
1977年(昭和52年) 750,178 949,162 843,222 605,208 686,414 220,712 [* 22]
1978年(昭和53年) 721,271 903,238 815,668 590,123 721,271 224,499 22,504 [* 23]
1979年(昭和54年) 725,458 910,984 815,753 601,460 712,649 235,575 59,041 [* 24]
1980年(昭和55年) 751,780 904,704 818,178 611,792 795,019 264,663 76,737 [* 25]
1981年(昭和56年) 774,847 930,474 841,016 633,107 829,638 282,756 86,597 [* 26]
1982年(昭和57年) 778,962 936,992 854,342 640,145 852,918 290,852 96,290 [* 27]
1983年(昭和58年) 787,863 943,833 871,833 659,882 881,392 369,052 117,485 [* 28]
1984年(昭和59年) 801,611 958,052 895,038 674,096 912,912 426,370 134,764 [* 29]
1985年(昭和60年) 808,773 959,967 908,833 687,151 922,773 449,581 146,688 [* 30]
1986年(昭和61年) 827,868 983,247 931,619 712,863 951,436 473,194 157,912 [* 31]
1987年(昭和62年) 838,756 992,263 948,811 735,197 972,192 490,518 165,033 [* 32]
1988年(昭和63年) 843,633 1,005,008 972,321 750,548 1,004,257 556,000 185,751 [* 33]
1989年(平成元年) 822,654 998,726 982,164 749,079 1,024,649 628,685 285,088 [* 34]
1990年(平成02年) 826,627 1,005,008 1,005,592 757,742 1,045,449 627,011 325,447 [* 35]
1991年(平成03年) 814,463 1,007,315 1,006,186 764,225 1,052,970 629,940 353,151 6,764 [* 36]
1992年(平成04年) 799,449 992,134 1,001,323 777,411 1,052,726 638,156 366,307 22,468 [* 37]
1993年(平成05年) 776,970 974,468 987,792 778,268 1,042,707 639,142 368,912 25,088 [* 38]
1994年(平成06年) 757,534 958,378 975,997 766,203 1,029,995 633,644 372,838 26,247 [* 39]
1995年(平成07年) 745,992 937,704 968,230 756,263 1,010,468 637,392 377,660 27,186 [* 40]
1996年(平成08年) 742,619 937,342 956,389 752,726 998,211 629,252 378,381 72,559 [* 41]
1997年(平成09年) 744,238 924,282 940,436 744,425 984,636 625,126 379,244 90,266 [* 42]
1998年(平成10年) 753,915 915,263 933,268 742,104 971,660 616,370 386,447 108,797 [* 43]
1999年(平成11年) 737,573 899,312 908,945 722,337 951,468 601,011 381,608 111,090 [* 44]
2000年(平成12年) 741,378 887,301 887,342 718,901 932,630 601,775 387,241 149,052 [* 45]
2001年(平成13年) 739,255 873,942 865,397 713,586 917,093 603,586 397,866 223,386 [* 46]
2002年(平成14年) 728,252 862,323 854,805 709,959 904,868 598,195 404,901 237,696 [* 47]
2003年(平成15年) 723,351 860,090 856,805 709,455 888,608 597,364 501,230 255,145 [* 48]
2004年(平成16年) 718,381 852,740 848,668 708,153 881,345 597,551 523,600 269,833 [* 49]
2005年(平成17年) 727,071 853,921 856,789 713,304 877,430 612,871 542,838 287,595 [* 50]
2006年(平成18年) 739,745 859,663 873,608 729,732 875,899 648,540 578,282 301,973 [* 51]
2007年(平成19年) 772,504 883,408 921,323 777,408 920,553 696,775 617,285 329,304 [* 52]
2008年(平成20年) 752,926 870,865 905,400 784,449 936,260 677,167 621,290 337,769 141,950 [* 53]
2009年(平成21年) 727,578 855,284 881,701 774,865 926,183 667,624 620,331 338,830 198,372 [* 54]
2010年(平成22年) 717,663 847,816 865,145 774,120 918,780 668,898 622,361 341,605 211,758 [* 55]
2011年(平成23年) 711,745 841,830 848,542 764,526 896,605 669,630 617,531 341,230 214,295 [* 56]
2012年(平成24年) 743,194 876,353 868,561 773,268 908,769 688,054 651,210 351,989 234,887 [* 57]
2013年(平成25年) 743,326 924,484 897,523 787,016 930,493 720,027 685,183 364,441 323,221 [* 58]
2014年(平成26年) 751,219 939,389 900,972 798,879 943,093 732,986 699,630 374,594 342,446 [* 59]
2015年(平成27年) 772,841 978,443 921,747 827,030 967,268 770,961 729,608 391,397 364,589 [* 60]
2016年(平成28年) 785,684 1,002,263 936,652 838,616 986,602 787,342 749,038 404,232 378,991 [* 61]
2017年(平成29年) 807,200 1,029,898 957,802 851,452 1,006,482 807,008 770,126 422,942 393,449 [* 62]
2018年(平成30年) 816,967 1,049,898 980,386 861,709 1,031,424 826,646 787,268 437,873 405,101 [* 63]
2019年(令和元年) 802,745 1,061,961 965,865 854,890 1,049,895 827,942 790,736 442,602 398,931 [* 64]
2020年(令和02年) 465,156 694,539 635,956 577,279 721,235 553,646 504,298 283,693 260,065 [* 65]
2021年(令和03年) 484,049 735,575 671,986 600,726 735,583 577,791 539,775 297,980 281,775 [* 66]
2022年(令和4年) 579,178 842,564 770,147 673342 823,013 653,868 627,405 340,753 320,169 [* 67]
2023年(令和5年) 665,471 933,334 848,071 734,693 894,087 709,265 685,068 375,712 346,216 [* 68]
2024年(令和6年) 707,098 964,991 894,019 769,597 927,473 734,805 706,268 395,698 374,284 [* 69]
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一日平均輸送人員の推移(1956年 - 現在)
1,000,000
2,000,000
3,000,000
4,000,000
5,000,000
6,000,000
7,000,000
8,000,000
56
57
58
59
60
61
62
63
64
65
66
67
68
69
70
71
72
73
74
75
76
77
78
79
80
81
82
83
84
85
86
87
88
89
90
91
92
93
94
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96
97
98
99
00
01
02
03
04
05
06
07
08
09
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
  •   銀座線
  •   丸ノ内線
  •   日比谷線
  •   東西線
  •   千代田線
  •   有楽町線
  •   半蔵門線
  •   南北線
  •   副都心線

駅別乗降人員順位

各駅の一日平均乗降人員。各駅の乗降人員ランキング 2025年度 より。

さらに見る 順位, 駅名 ...
順位 駅名 乗降人員(人)[86] 前年比
(%)
路線 備考
2025年度 2024年度
増減なし 1 池袋駅 529,947518,135 2.3
M
M
Y
Y
F
F
増減なし 2 大手町駅 350,993334,541 4.9
M
M
T
T
C
C
Z
Z
増減なし 3 北千住駅 246,410241,001 2.2
C
C
日比谷線の値を含まない
増減なし 4 銀座駅 233,901230,271 1.6
G
G
M
M
H
H
銀座一丁目駅と乗換駅扱い
増減なし 5 豊洲駅 215,423210,782 2.2
Y
Y
増減なし 6 新橋駅 209,360204,567 2.3
G
G
増加 7 東京駅 209,216199,232 5.0
M
M
減少 8 新宿駅 201,609199,942 0.8
M
M
増減なし 9 渋谷駅 196,339191,505 2.5
G
G
半蔵門線・副都心線の値を含まない(含むと同社最多)
増減なし 10 上野駅 191,804189,373 1.3
G
G
H
H
増加 11 日本橋駅 181,982175,343 3.8
G
G
T
T
増減なし 12 高田馬場駅 181,109175,766 3.0
T
T
減少 13 表参道駅 178,572176,901 0.9
G
G
C
C
Z
Z
増減なし 14 飯田橋駅 164,232159,807 2.8
T
T
Y
Y
N
N
増加 15 新宿三丁目駅 159,057152,460 4.3
M
M
F
F
減少 16 西日暮里駅 157,202154,330 1.9
C
C
増減なし 17 有楽町駅 141,461139,041 1.7
Y
Y
日比谷駅と乗換駅扱い
増減なし 18 市ヶ谷駅 138,047133,367 3.5
Y
Y
N
N
増減なし 19 霞ヶ関駅 136,303132,884 2.6
M
M
H
H
C
C
増減なし 20 国会議事堂前駅
溜池山王駅
131,557 123,538 6.5
M
M
C
C
G
G
N
N
同一駅扱い
増減なし 21 四ツ谷駅 122,461117,584 4.1
M
M
N
N
増減なし 22 三越前駅 121,017117,531 3.0
G
G
Z
Z
増減なし 23 東陽町駅 116,365114,708 1.4
T
T
乗換路線のない単独駅としては同社最多
増減なし 24 茅場町駅 115,870112,343 3.1
H
H
T
T
増減なし 25 秋葉原駅 114,436111,781 2.4
H
H
増加 26 神谷町駅 114,275107,982 5.8
H
H
増減なし 27 門前仲町駅 112,155108,733 3.1
T
T
減少 28 六本木駅 111,150110,298 0.8
H
H
増加 29 明治神宮前駅 109,891105,665 4.0
C
C
F
F
減少 30 浅草駅 108,997108,544 0.4
G
G
増減なし 31 錦糸町駅 108,419104,930 3.3
Z
Z
増加 32 恵比寿駅 108,073104,751 3.2
H
H
減少 33 後楽園駅 107,604104,894 2.6
M
M
N
N
増減なし 34 八丁堀駅 104,411102,173 2.2
H
H
増減なし 35 青山一丁目駅 101,540100,057 1.5
G
G
Z
Z
増減なし 36 葛西駅 100,96699,258 1.7
T
T
増加 37 虎ノ門駅 100,52496,029 4.7
G
G
虎ノ門ヒルズ駅と乗換駅扱い
増加 38 日比谷駅 97,96593,712 4.5
H
H
C
C
有楽町駅と乗換駅扱い
増減なし 39 新木場駅 97,25895,764 1.6
Y
Y
減少 40 西葛西駅 96,96596,546 0.4
T
T
増減なし 41 赤坂見附駅 91,39989,214 2.4
G
G
M
M
永田町駅と同一駅扱い(但し同社公式では別計上)
増減なし 42 新御茶ノ水駅 90,70887,057 4.2
C
C
淡路町駅と乗換駅扱い
増加 43 西新宿駅 89,46485,481 4.7
M
M
増減なし 44 神保町駅 88,45085,815 3.1
Z
Z
減少 45 荻窪駅 88,13685,957 2.5
M
M
増減なし 46 東銀座駅 85,37982,069 4.0
H
H
増減なし 47 早稲田駅 82,30179,978 2.9
T
T
増加 48 人形町駅 80,74265,187 23.9
H
H
水天宮前駅との乗換駅扱い
増加 49 赤坂駅 80,45377,718 3.5
C
C
減少 50 茗荷谷駅 79,94878,606 1.7
M
M
減少 51 浦安駅 79,76778,626 1.5
T
T
増加 52 六本木一丁目駅 79,25974,305 6.7
N
N
減少 53 永田町駅 78,11475,272 3.8
Y
Y
Z
Z
N
N
赤坂見附駅と同一駅扱い(但し同社公式では別計上)
増加 54 半蔵門駅 76,14873,487 3.6
Z
Z
減少 55 外苑前駅 75,48374,637 1.1
G
G
増減なし 56 中野坂上駅 75,21373,237 2.7
M
M
増減なし 57 木場駅 74,05572,289 2.4
T
T
増減なし 58 月島駅 71,32970,195 1.6
Y
Y
減少 59 水天宮前駅 65,48774,355 ▲11.9
Z
Z
人形町駅と乗換駅扱い
増加 60 虎ノ門ヒルズ駅 64,92956,595 14.7
H
H
虎ノ門駅と乗換駅扱い
減少 61 町屋駅 62,74960,574 3.6
C
C
減少 62 王子駅 62,46060,412 3.4
N
N
増加 63 淡路町駅 60,08557,894 3.8
M
M
新御茶ノ水駅と乗換駅扱い
増減なし 64 清澄白河駅 59,95258,792 2.0
Z
Z
増加 65 京橋駅 59,92056,104 6.8
G
G
減少 66 築地駅 59,80959,492 0.5
H
H
新富町駅と乗換駅扱い
減少 67 広尾駅 59,21058,660 0.9
H
H
減少 68 南砂町駅 59,10659,562 ▲0.8
T
T
増減なし 69 麹町駅 58,35956,238 3.8
Y
Y
増加 70 御茶ノ水駅 57,22154,548 4.9
M
M
減少 71 神田駅 56,86856,241 1.1
G
G
増減なし 72 行徳駅 56,18854,606 2.9
T
T
減少 73 住吉駅 55,93054,816 2.0
Z
Z
増加 74 南行徳駅 52,69250,950 3.4
T
T
増加 75 地下鉄成増駅 52,66150,698 3.9
Y
Y
F
F
減少 76 本郷三丁目駅 52,05851,198 1.7
M
M
増減なし 77 妙典駅 51,91950,244 3.3
T
T
増減なし 78 江戸川橋駅 50,26449,844 0.8
Y
Y
増減なし 79 新宿御苑前駅 49,25848,832 0.9
M
M
増減なし 80 三ノ輪駅 48,55846,924 3.5
H
H
増加 81 北綾瀬駅 46,71843,371 7.7
C
C
減少 82 東池袋駅 46,60545,348 2.8
Y
Y
増減なし 83 麻布十番駅 43,78543,260 1.2
N
N
増減なし 84 平和台駅 43,48242,893 1.4
Y
Y
F
F
増加 85 竹橋駅 43,42642,156 3.0
T
T
増加 86 仲御徒町駅 43,40241,623 4.3
H
H
上野広小路駅と乗換駅扱い
減少 87 四谷三丁目駅 42,90242,890 0.0
M
M
増加 88 方南町駅 42,42040,171 5.6
M
M
減少 89 要町駅 41,71740,890 2.0
Y
Y
F
F
増減なし 90 東新宿駅 41,17040,302 2.2
F
F
減少 91 護国寺駅 41,07740,640 1.1
Y
Y
増加 92 神楽坂駅 41,07240,020 2.6
T
T
減少 93 地下鉄赤塚駅 41,03840,077 2.4
Y
Y
F
F
増加 94 千川駅 40,28639,136 2.9
Y
Y
F
F
増加 95 湯島駅 39,70437,913 4.7
C
C
増減なし 96 入谷駅 39,42738,480 2.5
H
H
減少 97 乃木坂駅 39,05739,194 ▲0.3
C
C
増加 98 田原町駅 38,87436,681 6.0
G
G
減少 99 氷川台駅 38,72537,978 2.0
Y
Y
F
F
減少 100 駒込駅 38,68437,671 2.7
N
N
減少 101 西早稲田駅 38,45137,411 2.8
F
F
増加 102 二重橋前駅 38,06535,289 7.9
C
C
増減なし 103 王子神谷駅 37,60336,275 3.7
N
N
減少 104 新富町駅 37,00636,625 1.0
Y
Y
築地駅と乗換駅扱い
増加 105 新高円寺駅 36,35135,288 3.0
M
M
減少 106 小伝馬町駅 36,13336,068 0.2
H
H
増減なし 107 銀座一丁目駅 34,70533,805 2.7
Y
Y
銀座駅との乗換駅扱い
増減なし 108 新中野駅 34,32333,550 2.3
M
M
増減なし 109 東高円寺駅 33,92633,021 2.7
M
M
増減なし 110 南千住駅 33,58532,611 3.0
H
H
増加 111 末広町駅 30,02227,833 7.9
G
G
減少 112 代々木公園駅 29,48828,862 2.2
C
C
減少 113 千駄木駅 29,30728,507 2.8
C
C
減少 114 根津駅 28,78127,937 3.0
C
C
増加 115 東大前駅 28,28427,311 3.6
N
N
減少 116 辰巳駅 28,28027,776 1.8
Y
Y
減少 117 南阿佐ヶ谷駅 28,27727,693 2.1
M
M
増減なし 118 原木中山駅 28,03727,159 3.2
T
T
増減なし 119 落合駅 27,73026,664 4.0
T
T
増加 120 上野広小路駅 26,31925,666 2.5
G
G
仲御徒町駅と乗換駅扱い
減少 121 新大塚駅 26,07625,769 1.2
M
M
増減なし 122 北参道駅 24,58623,768 3.4
F
F
増減なし 123 本駒込駅 21,69021,070 2.9
N
N
増減なし 124 中野新橋駅 21,00420,570 2.1
M
M
増加 125 中野富士見町駅 19,96819,307 3.4
M
M
減少 126 雑司が谷駅 19,80719,401 2.1
F
F
増減なし 124 稲荷町駅 19,72918,891 4.4
G
G
増減なし 128 志茂駅 16,13615,187 6.2
N
N
増減なし 129 桜田門駅 13,16013,129 0.2
Y
Y
増減なし 130 西ケ原駅 9,0148,976 0.4
N
N
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他鉄道との直通連絡駅・共用駅の乗降人員

さらに見る 駅名, 乗降人員(人) ...
駅名 乗降人員(人)[86] 前年比
(%)
路線 管轄 備考
2025年度 2024年度
渋谷駅 779,659751,998 3.7
Z
Z
F
F
東急電鉄 銀座線の値は含まない、2路線とも東急の管轄
綾瀬駅 392,964384,554 2.2
C
C
東京メトロ JR東日本との共同使用駅
代々木上原駅 292,260281,306 3.9
C
C
小田急電鉄
北千住駅 283,105275,548 2.7
H
H
東武鉄道 千代田線の値は含まない
西船橋駅 272,840265,133 2.9
T
T
東京メトロ 東葉高速鉄道との共同使用駅
中目黒駅 211,234203,229 3.9
H
H
東急電鉄
押上駅 189,638183,422 3.4
Z
Z
東京メトロ 東武鉄道との共同使用駅
小竹向原駅 184,844179,783 2.8
Y
Y
F
F
東京メトロ 西武鉄道との共同使用駅
和光市駅 182,075176,497 3.2
Y
Y
F
F
東武鉄道
九段下駅 170,345162,102 5.1
T
T
Z
Z
[注釈 19] 東京都交通局との共同使用駅
中野駅 147,113141,680 3.8
T
T
JR東日本
目黒駅 112,491107,777 4.4
N
N
東急電鉄
赤羽岩淵駅 99,27694,035 5.6
N
N
東京メトロ 埼玉高速鉄道との共同使用駅
白金高輪駅 37,80736,926 2.4
N
N
東京メトロ 東京都交通局との共同使用駅
白金台駅 16,97016,791 1.1
N
N
東京メトロ 東京都交通局との共同使用駅
閉じる

乗換駅および連絡人員を含む駅の乗降人員(2025年度)

乗換駅扱いの駅同士を合算してまとめている。

なお渋谷駅および北千住駅に関しては東急電鉄および東武鉄道との連絡人員を含むためあくまで参考値となる。

さらに見る 駅名, 路線 ...
駅名 路線 小計(人) 合計(人)
渋谷駅
G
G
196,339 975,998
Z
Z
F
F
779,659
北千住駅
C
C
246,410 529,515
H
H
283,105
銀座駅
G
G
M
M
H
H
233,901 268,606
銀座一丁目駅
Y
Y
34,705
有楽町駅
Y
Y
141,461 239,426
日比谷駅
H
H
C
C
97,965
赤坂見附駅
G
G
M
M
91,399 169,513
永田町駅
Y
Y
Z
Z
N
N
78,114
虎ノ門駅
G
G
100,524 165,453
虎ノ門ヒルズ駅
H
H
64,929
新御茶ノ水駅
C
C
90,708 150,793
淡路町駅
M
M
60,085
人形町駅
H
H
80,742 146,589
水天宮前駅
Z
Z
65,487
築地駅
H
H
59,809 96,815
新富町駅
Y
Y
37,006
仲御徒町駅
H
H
43,402 69,721
上野広小路駅
G
G
26,319
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  • 上位30位の半数は、2路線以上が乗り入れる駅または他路線と相互直通運転を行っている駅である。
  • 2025年度時点で一日平均乗降人員(連絡人員含む)が30万人を超えている駅は渋谷駅、池袋駅、北千住駅、綾瀬駅、大手町駅の5駅である。
  • 渋谷駅は銀座線、半蔵門線、副都心線の3路線が乗り入れ、半蔵門線は東急田園都市線に、副都心線は東急東横線にそれぞれ相互直通運転を行っている。山手線との接続駅でもあり、副都心線の開業前から一日平均乗降人員が60万人を超えていた。乗降人員は増加傾向が続いていたが、副都心線の開業と東急東横線の地下化に伴う相互直通運転の開始により乗降人員はさらに増加し、2016年度から2019年度まで一日平均乗降人員が100万人を超えた。
  • 北千住駅は日比谷線、千代田線の2路線が乗り入れ、日比谷線は東武伊勢崎線に相互直通運転を行っている。山手線との接続駅ではないが、1990年代のピーク時は一日平均乗降人員が70万人を超えていた。運輸大臣がラッシュ時の視察に訪れるほど混雑が激しかった時期もあり、1992年度から1996年度にかけて改良工事が行われた。半蔵門線の押上駅延伸に伴い、同駅でも東武伊勢崎線との相互直通運転を開始したほか、首都圏新都市鉄道つくばエクスプレスの開業により乗降人員は減少し、混雑は緩和されている。
  • 池袋駅は丸ノ内線、有楽町線、副都心線の3路線が乗り入れる。有楽町線と副都心線は同駅から和光市駅まで共用区間となっている。西武池袋線と東武東上本線に接続するが、西武池袋線は小竹向原駅で、東武東上本線は和光市駅で有楽町線と副都心線に相互直通運転を行っている。
  • 綾瀬駅は千代田線の単独駅であるが、同駅で常磐緩行線に相互直通運転を行っている。同駅から北千住駅までは常磐快速線との併走区間であり、この区間は特定運賃が設定されている。これは国鉄が通勤五方面作戦で常磐線を複々線化する際に工事費の抑制を求められていたこと、営団が綾瀬車両基地までの線路を敷設する時期が重なり、現在の形態となったことによる。
  • 大手町駅は丸ノ内線、東西線、千代田線、半蔵門線の4路線が乗り入れる。千代田線の西側に都営三田線が並走しているが、日比谷通りの道路幅員を考慮して、東西線交差地点の北側に千代田線のホーム、南側に三田線のホームを建設した。駅周辺はメガバンクの本店等が所在するオフィス街であり、世界有数の中心業務地区である。

広報

キャッチコピー

  • 2004年度:「東京ポジティブで行こう」「ココロも動かす地下鉄へ。」
  • 2005年度:「東京スピード」「東京のスピードで楽しもう。」→「東京はポジティブに楽しもう。」(JR福知山線脱線事故が発生したため、キャッチコピーが変更となった)
  • 2006年度:「東京□.net」「東京の楽しみをつなぐチカラ。」
  • 2007年度、2010年度:「TOKYO HEART」「メトロが心をつないでく。」(キャッチコピーの再利用は初めて)[87]
  • 2008年度:「DO! TOKYO HEART」
  • 2009年度:「TOKYO HEART」「東京にもっとハートを。」[注釈 20]
  • 2011年度:「TOKYO WONDERGROUND」(東日本大震災の影響により開始が約1か月遅れた)[88]
  • 2012年度:「We are the Tokyo Navigator」[89]
  • 2013年度、2014年度:「Color your days.」[90][91]
  • 2015年度:「Find my Tokyo.」「メトロでみつかる、わたしの東京。」[11]
  • 2016年度:「Find my Tokyo.」「メトロで見つけた、お気に入りの東京。」
  • 2017年度:「Find my Tokyo.」「メトロでひろがる、お気に入りの東京。」
  • 2018年度:「Find my Tokyo.」「メトロでつながる、ひとりひとりの東京。」
  • 2019年度:「Find my Tokyo.」「メトロでひびきあう、ひとりひとりの東京。」
  • 2020年度:なし
  • 2021年度(12月以降):「Find my Tokyo.」[92]「みんなでみつける、これからの東京。」
  • 2025年度(10月以降):「Find my Tokyo.」「メトロとはじめる、これからの東京。」

イメージキャラクター

  1. 2004年度:山田孝之井川遥
  2. 2005年度 - 2006年度:山田優
  3. 2007年度 - 2009年度:宮﨑あおい
  4. 2010年度:新垣結衣[87]
  5. 2011年度:[88]
  6. 2012年度:武井咲[89]
  7. 2013年度 - 2015年度:堀北真希[90][91][11]
  8. 2016年度 - 2023年度:石原さとみ[93]
  9. 2024年度:SILENT SIREN[94]
  10. 2025年度:有村架純[95]

CMソング

マスコットキャラクター

メトポン
2007年から所有車両のドアステッカーに使用されているタヌキのキャラクター。メトポンの妻「ちかポン」、その子供「ポン太」も存在する。主な特徴は以下の通り[101]
  • 地方出身で大人になってから上京
  • 趣味は東京食べ歩き(特に下町が大好き)
  • 特技は野球
  • 大好物はカレービール
2015年より順次ドアステッカーが新たなもの(メトポンを含め、キャラクターを使用しないもの)に更新されたため姿を消していったが、以降もイベント[102] やマナーポスター、LINEスタンプなどで使用されている。
一日太郎
東京地下鉄一日乗車券のキャラクター。頭部に「1」の文字がある。全身白色。
ぎんちゃん・まるちゃん
地下鉄博物館のキャラクター。卵形の体に羽が生えている妖精。ぎんちゃんは銀座線、まるちゃんは丸ノ内線からそれぞれ抜け出てきた設定。
駅乃みちか(えきの みちか)
東京メトロサービスマネージャーのイメージキャラクター。ショートヘアーで、東京メトロの制服を着ている。主な特徴は以下の通り[103]
2020年7月に次述の「駅街かける」が登場してからは自然消滅した形になっている。
駅街かける(えきまち かける)
東京メトロが大好きな少年。2020年7月に有楽町駅に掲出されて使用が開始された[104]

CMソング作詞・作曲者

東京メトロがスポンサーの番組・イベント

関連事業

不動産事業

Echika(エチカ)」のような駅併設の駅ナカ小売・飲食店のほか、沿線を中心にオフィスビル、ホテル、住宅、ゴルフ練習場、レンタル収納スペースを展開している。オフィスビルは「メトロシティー」、マンションタイプの集合住宅は「メトロステージ」のブランド名がある[106]

関連企業・団体

東京地下鉄公式サイト「グループ企業 - 東京メトログループ一覧」も参照。

グループ企業

出典:[107]

連結子会社
非連結子会社
  • VIETNAM TOKYO METRO ONE MEMBER LIMITED LIABILITY COMPANY - ベトナム都市鉄道整備事業の支援
持分法適用関連会社
  • 渋谷熱供給 - 熱供給事業
  • はとバス - 観光バス事業等
  • 日本コンサルタンツ - 鉄道コンサルティング事業

公益法人

過去のグループ企業

労働組合

有価証券報告書によれば、労働組合の状況は以下の通り[3]

さらに見る 名称, 上部組織 ...
名称 上部組織
東京地下鉄労働組合 日本私鉄労働組合総連合会
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その他

駅内での公衆無線LAN案内板
  • 株式会社日本格付研究所による格付けは「AAA」となっている。(2019年11月8日時点)[124]
  • 駅の水飲み施設が各社で減っているなか、東京地下鉄では多くの駅に冷水機が設置されていたが、2014年度に全廃した[125]。蛇口タイプの水飲み場も2018年5月までに全廃している[125]
  • 1998年10月に丸ノ内線新宿三丁目駅で、駅構内での携帯電話の使用が可能になり、2003年8月より全駅の構内で携帯電話が使えるようになった。2012年3月30日には南北線本駒込 - 赤羽岩淵間のトンネル内で携帯電話が使えるようになり、以後順次提供区間を拡大し、2013年3月21日に全線[注釈 25]の列車内で携帯電話の利用が可能となった[127][128]
  • ほぼ全駅でNTTドコモdocomo Wi-FiNTT東日本フレッツ・スポット(以上2004年12月より)、ソフトバンクモバイルソフトバンクWi-Fiスポット(2011年11月1日より[129])といった公衆無線LANサービスが利用できる(2013年7月末まではNTTコミュニケーションズHotSpotも利用可能だった)。2013年2月14日から2014年11月までNTTブロードバンドプラットフォームと共同で、銀座線の全駅などで構内無線LANを使用した無料インターネット接続サービスや情報配信サービス「MANTA」の試験提供を行っていた[130][131]。またUQコミュニケーションズWiMAX通信設備を設置することで合意、2012年3月31日中野富士見町駅の駅構内でWiMAXサービスの提供を開始、2013年5月28日に全線の駅構内・トンネル内にてWiMAXサービスが使えるようになった[132]
  • PASMO導入に合わせ、2007年からハウスカードTokyo Metro To Me CARD」の発行を開始した。PASMOオートチャージサービスに対応するほか、PASMO残高引き去り回数ごとにポイントが付与される独自のポイントサービス「メトロポイント」を導入している。
  • 2018年度より、都営地下鉄とともに順次全車両の車内に防犯カメラの設置を開始した[133][134]
  • 営団時代から地下鉄施設の部外者による撮影は容認されていなかったが、2012年の1000系登場を機に施設内の撮影が解禁された[135]。尤も、営団時代から駅構内やウェブサイト等に撮影禁止の旨が掲示されたことは無く、鉄道趣味誌の読者投稿でも施設内で撮影した写真の掲載が規制されたことはない[注釈 26]。更に東京メトロ発足後はそれまで実施していなかった車両基地の一般公開など、撮影を前提としたイベントが開催されるようになっていた。

脚注

参考文献

関連項目

外部リンク

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