NHK文化センター
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本社所在地
日本
〒107-8601
東京都港区南青山1丁目1番1号
新青山ビル西館4階
北緯35度40分20.9秒 東経139度43分29.0秒 / 北緯35.672472度 東経139.724722度座標: 北緯35度40分20.9秒 東経139度43分29.0秒 / 北緯35.672472度 東経139.724722度
日本〒107-8601
東京都港区南青山1丁目1番1号
新青山ビル西館4階
北緯35度40分20.9秒 東経139度43分29.0秒 / 北緯35.672472度 東経139.724722度座標: 北緯35度40分20.9秒 東経139度43分29.0秒 / 北緯35.672472度 東経139.724722度
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
日本 〒107-8601 東京都港区南青山1丁目1番1号 新青山ビル西館4階 北緯35度40分20.9秒 東経139度43分29.0秒 / 北緯35.672472度 東経139.724722度座標: 北緯35度40分20.9秒 東経139度43分29.0秒 / 北緯35.672472度 東経139.724722度 |
| 設立 | 1978年12月1日 |
| 業種 | サービス業 |
| 法人番号 | 5010401004882 |
| 事業内容 | カルチャー講座の企画、運営 |
| 代表者 | 代表取締役社長 田中剛志 |
| 資本金 | 1億円（2021年3月31日現在）[1] |
| 発行済株式総数 | 40万株[2] |
| 売上高 |
33億1976万5000円 （2021年3月期）[1] |
| 営業利益 |
△9億4520万0000円 （2021年3月期）[1] |
| 経常利益 |
△8億7986万0000円 （2021年3月期）[1] |
| 純利益 |
△9億9526万2000円 （2021年3月期）[1] |
| 純資産 |
7億3645万9000円 （2021年3月31日現在）[1] |
| 総資産 |
31億3394万4000円 （2021年3月31日現在）[1] |
| 従業員数 | 119人（2021年3月31日現在）[2] |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 |
NHK出版 20.0% NHKテクノロジーズ 12.5% 日本放送協会 10.0% NHKビジネスクリエイト 9.5% NHKエンタープライズ 8.7% NHKエデュケーショナル 8.4% みずほリサーチ&テクノロジーズ 7.5% NHKアート 5.0% NHK営業サービス 5.0% NHKグローバルメディアサービス 4.9% NHKプロモーション 4.5% 渋谷ビデオスタジオ 4.0%[2] |
| 外部リンク |
www |
株式会社NHK文化センター（登記社名: 株式会社エヌエイチケイ文化センター、英: NHK Culture Center, Inc.）は、NHKの関連会社。主要事業は「カルチャー講座の企画、運営」[3]である。他のカルチャーセンターと異なる点は、NHKの関連会社であることから、NHKの放送と連携して行われる講座も少なくない点である。また、NHKを退職したアナウンサーや現役のアナウンサーが、日本語や会話・朗読に関する講座を行うことも特徴のひとつである。
青山の本部では、「カルチャーラジオ」の公開講義の収録も行われている。
1978年（昭和53年）12月、生涯学習に対する関心が高まるなか、NHKの放送番組制作のノウハウを生かしたカルチャーセンターとして設立された。翌年4月に東京・南青山に最初の教室を開講したのが企業の始まりである。その後、NHK本体の合理化による支局の遊休資産活用策などとしてネットワークを拡大していった。
2014年（平成26年）度には同社全体で延べ6万5千講座が開催され、延べ65万5千人の受講者があった[4]。会員制を敷いているが、新規入会者の獲得を兼ねて、入会手続きなしで受講できる単発の安い講演も行っている。
ただしカルチャーセンター事業は「民業圧迫」の側面も否定できず、また元からの経営難やコロナ禍による移動規制が敷かれた時期もあったことから、教室網の縮小が続いている。
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