日本プロサッカーリーグ

1993年に10クラブで開始し^{[注釈 2]}、1998年までは1部のみの「Jリーグ」として最大で18クラブによって開催された。1999年から「Jリーグ ディビジョン1」（現：J1リーグ・J1）と「Jリーグ ディビジョン2」（現：J2リーグ・J2）の2部制に移行^{[注釈 3]}、2014年に「J3リーグ」（J3）が創設され3部制に移行した。J3リーグは日本サッカーのリーグ構成上、アマチュア最高峰の日本フットボールリーグ（JFL）と同格と位置付けられており、J1・J2とJ3とでは参加要件やスタジアム規定等の面において差別化が成されている^{[注釈 4]}。

2024年シーズン開始時点で、日本国内の41都道府県に本拠地を置く60クラブ（J1・J2・J3各カテゴリーとも20ずつ）が参加^{[注釈 5]}、またJFLなどのカテゴリーに属するJリーグ百年構想クラブが4クラブ認定されている。リーグ構成については日本サッカーのリーグ構成 (1種)を参照。

アジアサッカー連盟（AFC）主催のクラブコンペティション（AFCチャンピオンズリーグなど）にはJ1リーグの上位に出場権が与えられている。2024年シーズンの結果に基づく出場枠については、基本的にJ1リーグの上位3クラブ（前年のAFCクラブコンペティションの結果により変動あり）がAFCチャンピオンズリーグエリートに出場する^[4]。

Jリーグでは、次の3つの理念を掲げている^[5]。

• 日本サッカーの水準向上およびサッカーの普及促進
• 豊かなスポーツの振興および国民の心身の健全な発達への寄与
• 国際社会における交流および親善への貢献

また、次の内容の活動方針を掲げている^[5]。

1. フェアで魅力的な試合の開催
2. スタジアム環境の確立
3. 地域交流の推進
4. フットサルの普及
5. サッカー以外のスポーツの推進
6. 障がい者スポーツの推進

この活動方針は、Jリーグの3つの理念を実現するための方法とみなせる^[6]。

日本におけるサッカー競技は、アマチュア主体の全国リーグである日本サッカーリーグ（JSL）が1965年に創設され^{[出典 1]}、1968年の日本代表のメキシコ五輪銅メダル獲得もあり、一時的に人気を得たが^{[出典 2]}、その後の日本代表の成績不振もあり、長らく観客動員は低迷した^{[出典 3]}。1980年代にプロ化を視野に入れた読売クラブ×日産自動車は観客を集めたものの^{[出典 4]}、総じて日本リーグの人気は停滞し、マスメディアにも大きく扱われるほどの存在ではなかった^{[出典 5]}。JSLや日本サッカー協会（JFA）ではその様な状況を打破しようと、1982年からリーグ主導の試合開催から、各チームが試合を主催する「自主運営」に移行したり^[30]、1984年には釜本邦茂の後ろ向きヌードポスター『格闘技宣言。』^{[出典 6]}、1985年には明石家さんまの上半身裸のポスターを製作するなど^{[出典 7]}、人気回復に向け模索を続けていたが上手くいかなかった^{[出典 8]}。日本サッカーのプロ化としては、1968年に日本代表がメキシコ五輪で銅メダルを獲得した後、当時の日本蹴球協会（日本サッカー協会）会長・野津謙が将来の「プロ化導入」を目指して読売新聞社社主の正力松太郎にプロサッカーチームの創設を依頼したり^[39]、1977年に西ドイツブンデスリーガで、日本人初のプロサッカー選手となった奥寺康彦が、1986年に帰国し古河電工に復帰する際、森健兒が導入したスペシャル・ライセンス・プレーヤー制度により^{[出典 9]}、奥寺や木村和司を始め^{[出典 10]}、翌年からはJSLの多くの選手がプロになっていた^{[出典 11]}。また1986 FIFAワールドカップ・アジア予選で、ワールドカップ出場まであと一歩まで迫りながら、韓国代表に敗れ出場を逃した日本代表の森孝慈日本代表監督が「（プロ化を先んじていた）韓国に追いつくには日本にもプロを作るしかない」と訴え、長沼健サッカー協会専務理事に自身のプロコーチとしての契約を要求したが拒否され辞任したことがあった^{[出典 12]}。

1980年代後半は、プロとアマチュアの選手が混在し、サッカー協会はプロ選手を認めているのにもかかわらず、リーグはアマチュア、日本代表の試合もアマチュア基準に合わせるという歪な状態が続いた^{[出典 13]}。

このような流れを受け^{[18][15][16][52]}、翌1988年3月にJSL総務主事・森健兒、JSL事務局長・木之本興三を中心として設置した「JSL第一次活性化委員会」^{[注釈 6]}、実質的な「Jリーグ」のスタートと見られる ^{[出典 17][出典 18]}。Jリーグ公式サイトの「Jリーグの歴史」、J.League x JFA公式サイトの「サッカーで振り返る平成史」でも、この1988年3月「JSL活性化委員会」設置をその始まりに置いている^[42]。『サッカー批評』は「JSL第一次活性化委員会」を「実質的なプロ化検討委員会の創設」と評している^[60]。「JSL第一次活性化委員会」は、6回目の1988年7月21日に、森が「現状改革を進めながら、トップリーグを商業ベースによる事業化を志向した『スペシャルリーグ』（プロリーグ）にすることを検討する」という結論を出し^[36]、最終報告書をまとめて日本サッカー協会の理事会に提出した^{[出典 19][注釈 7]}。1988年8月に森の後任として川淵三郎がJSL総務主事となり^{[出典 20]}、同年10月に川淵が「JSL第二次活性化委員会」^{[注釈 8]}を設置^{[出典 27]}。川淵らが中心となって国立霞ヶ丘陸上競技場で開催する1989年2月26日のJSLの後期リーグ開幕戦を無料招待試合し満員にする計画を立てたが^[64][65]、半分の入りで落胆し、それまでプロ化に懐疑的だった川淵自身が「俺自身が意識を変えないといけない」と決意するに至った^[36][66]。サッカー協会内部では「JSLの活性化」では意見が一致し、長沼健や岡野俊一郎ら幹部の中には本音ではリーグをプロ化したいと考える者もいたが^[40]、ペレのいた北米リーグが失敗した例もあり^{[出典 28]}、まだまだ「リーグのプロ化」に対しては親会社から出向してきた当時の1部リーグに所属する実業団チーム出身の役員達を中心に「プロ化は時期尚早」や「プロ野球の球団ですら赤字経営なのに、サッカーではまともに採算が取れる訳がない」などの意見が「JSL評議委員会」で大勢を占めた^{[注釈 9][出典 29]}。実業団チームのほとんどは、サッカーを福利厚生の一環と考え「プロ」という言葉に反発を感じる人は少なくなかった^[36]。川淵は「活性化委員会」の議論をJSLではなく、日本サッカー協会（JFA）に移さなければ何も始まらないと判断し^{[出典 30]}、翌1989年6月に「JSL第二次活性化委員会」を解散させ、日本サッカー協会の副会長になっていた長沼健に要請し^{[出典 31]}、JFA内に「プロリーグ検討委員会」^{[注釈 10][出典 35]}。保守的な日本サッカー協会理事会の承認を得るために「検討」という文字が付いていたが、実際には関係者の間では、既にプロリーグの発足は既定の方針として固まっていた^[71]。やりようによってはプロリーグが出来るという段階まで来たのはこの「プロリーグ検討委員会」が設置されたとき^[44]。文部省体育局の向井正剛が承認し、プロリーグ構想は具現化され^{[出典 36]}、1991年7月1日、新プロリーグの正式名称を「日本プロサッカーリーグ」とし、愛称を「Jリーグ」とすることを発表^[51]、日本初のプロサッカーリーグの「日本プロサッカーリーグ」（Jリーグ）が発足した^{[注釈 11]}。「Jリーグ」という呼称は、博報堂が提出した複数の案の中から川淵が気に入り採用に至ったもの^{[注釈 12][出典 38]}。博報堂は「釜本のポスター」からJSLと接点を持っていたが^{[出典 39]}、当時は会社のビジネスではなく、個人のネットワークを生かした手伝い程度の物で^[31]、電通がペレの引退興行を始め^[77]、サッカー協会に深く入り込んでいて入る余地はなかった^{[出典 40]}。しかしプロサッカーリーグに関しては電通は「実現性が乏しい」と判断していたといわれる^{[出典 41]}。Jリーグを博報堂が手掛けることになったのは長沼副会長からのリンクといわれる^[79]。

1986年6月のメキシコワールドカップ開催中の会見で^{[出典 42]}、FIFAの第7代会長・ジョアン・アヴェランジェから、1998年か2002年をアジアでのFIFAワールドカップ最初の開催地として日本が念頭にあるような示唆を得て^{[出典 43]}、1989年11月、正式にFIFAに2002 FIFAワールドカップ日本開催の意思を伝える^{[出典 44]}。日本がワールドカップを開催するにふさわしい国であることを証明するためにも、FIFAの要求を満たすスタジアムの建設などのほか、日本代表のワールドカップ初出場を念頭に置いた強化とそれに伴うプロリーグ創設、成功が不可欠となった^{[注釈 13][出典 45]}。ワールドカップはオリンピックとは違い、全国展開のため、拠点拠点にFIFAの要求を満たすスタジアムを造らなければならず^[44][16][85]、ワールドカップの招致とプロリーグ創設を結び付けた^{[出典 46]}。サッカー協会内の慎重論から川淵らを後押しした長沼は「プロリーグの成功とワールドカップ誘致は、車の車輪であると認識した。同時並行で推進しなければ、片方がつまずけば両方ころぶ。幸いバブル経済の余韻が残っていた時期に、Jリーグのスタートが間に合った」と述べている^{[出典 47][32]}。また、あれほど弱かった日本代表が、Jリーグ開始前に突然強くなったこともJリーグ人気を後押しした^{[出典 48]}。Jリーグが創設されると川淵がJリーグチェアマンとして、日本代表の強化委員長としてマスメディアに盛んに露出し脚光を浴びたため、Jリーグは川淵が作ったかのようにイメージが付いた^{[出典 49]}。プロリーグの創設は、日本のサッカーを盛んにしたい、強くしたいという多くの人たちの長年の仕事の積み上げにより作られたものではあるが^{[出典 50]}、最後の一歩は川淵のバイタリティ、強引さが大きな原動力になったことも事実ではある^[91]。しかし、森健兒と木之本興三は、不毛状態が続いた日本サッカーリーグ時代から長きに渡りプロ化を考え、その運営に携わっており^{[出典 51]}、川淵は日本サッカーに絶望し^[92]、一時サッカー界から離れていた時期があり^[92]、後から入ってきた川淵に手柄を取られたようで面白くなかった^[33]。川淵は最初にプロリーグの話を聞いたときも「バカじゃないか」と思ったと話しており^[59]、森の後任でJSL総務主事に抜擢された際も、木之本から「プロ化する気持ちがないなら来ないで」と言われたほどで^[92]、森は「プロ化の道筋をつけてから川淵さんにバトンタッチした」と述べている^[95]。特に木之本にとって川淵は古河電工でのかつての上司でもあり、当初の関係は悪くはなかったが^[92]、2002 FIFAワールドカップ後、読売新聞に次期チェアマン候補として木之本の名前が出ると、急に木之本と川淵の関係が悪くなった^{[出典 52]}。川淵の後任チェアマンには鈴木昌が就任したが、木之本は「公平な立場でなければならないチェアマンにクラブ出身の社長はまだ早い」と反対したら、鈴木と川淵からJリーグ専務理事・JFA常任理事と、不明瞭な給与取得をしたとJリーグ映像のほか^[29]、Jリーグ関連の子会社の社長を解雇され、Jリーグ及びJFAから追い出された^{[出典 53]}。森、木之本の二人と川淵の間に確執が生まれ^{[出典 54]}、この恨みからか『日刊ゲンダイ』などのマスメディアで川淵を批判した^{[出典 55]}。

1992年には前哨戦として、ヤマザキナビスコ（現：ヤマザキビスケット）をスポンサーとし、第1回Jリーグヤマザキナビスコカップが開催された。

• 1988年
  • 3月、JSLによって日本サッカーリーグ事務局内に第一次JSL活性化委員会が組織される^[42]。
  • 7月、第一次JSL活性化委員会による第一回報告書が日本サッカー協会へ提出される。
  • 8月、川淵三郎がJSLの総務主事に就任する。
  • 10月、第二次JSL活性化委員会が組織される。
• 1989年
  • 6月、第二次JSL活性化委員会による最終報告書が日本サッカー協会へ提出される。
• 1990年
  • 3月、ホームタウン制、ホームスタジアムの確保、拠出金などJリーグ参加条件の詳細が決定される。
  • 6月、日本サッカーリーグ参加クラブへJリーグ参加の要請が行われ、20団体からプロリーグ参加希望の返答。
  • 8月、プロリーグ検討委員会が組織される。
• 1991年
  • 2月、発足時に加盟する10クラブが発表される（オリジナル10参照）。
  • 3月、プロリーグ設立準備室が組織され、川淵が室長に就任。
  • 7月、プロサッカーリーグ設立の報道発表。正式名称、ロゴマークなどが発表される。
  • 11月 、「社団法人 日本プロサッカーリーグ」設立。初代チェアマンに川淵が就任。
• 1992年
  • 3月29日の最終節限りで日本サッカーリーグ（JSL）は廃止。
  • 5月、Jリーグ開幕時に参加する10クラブのユニフォームなどが「Jリーグ・プレスプレビュー」で報道発表される。
• 1993年
  • 4月、Jリーグ規約施行。
  • 5月15日、「サントリーシリーズ」開幕で初年度のリーグ戦開始（1993年Jリーグ開幕節 参照）。横浜マリノス VS ヴェルディ川崎の神奈川ダービーで幕を開ける^[98]。
• 1994年
  • ベルマーレ平塚、ジュビロ磐田が加盟。
• 1995年
  • 勝点制を導入。
  • セレッソ大阪、柏レイソルが加盟。
• 1996年
  • マルチボールシステムを導入。
  • アビスパ福岡、京都パープルサンガが加盟。
  • このシーズンはクラブ数の増加に伴う試合数の増加により、2ステージ制およびチャンピオンシップを実施せず、通年の勝ち点で年間優勝を決定。
  • 3月、「Jリーグ百年構想」をキーワードとした広報活動が開始される。
• 1997年
  • ヴィッセル神戸が加盟。
  • 4回戦総当たりを2回戦総当たりへ変更し、再び前期後期制およびチャンピオンシップを実施。
• 1998年
  • コンサドーレ札幌が加盟。
  • J1参入決定戦を実施。
• 1999年
  • 2月、横浜フリューゲルスと横浜マリノスとが合併し、新たに横浜F・マリノスとしてJ1に参加。
  • 3月、ディビジョン1（J1、16クラブ）とディビジョン2（J2、10クラブ）の2部制に移行。ベガルタ仙台、モンテディオ山形、大宮アルディージャ、FC東京、川崎フロンターレ、ヴァンフォーレ甲府、アルビレックス新潟、サガン鳥栖、大分トリニータが加盟。
  • 4月、ジュビロ磐田がアジアクラブ選手権1998-99優勝。Jリーグ発足後のJリーグ勢初優勝。
  • PK戦を廃止、引き分け制を導入。延長を含め120分以内に勝敗が決しない場合は引き分け。
• 2000年
  • 水戸ホーリーホックが加盟。
• 2001年
  • 横浜FCが加盟。
• 2002年
  • J2での延長戦を廃止。
  • 7月、2代目チェアマンに鈴木昌が就任。
• 2003年
  • J1での延長戦を廃止。
• 2004年
  • J1・J2入れ替え戦を導入（～2008年）。
• 2005年
  • J1の所属クラブ数が増加（16クラブ→18クラブ）。
  • 徳島ヴォルティス、ザスパ草津が加盟。
  • J1を1ステージ制に移行。Jリーグチャンピオンシップを廃止。
• 2006年
  • 愛媛FCが加盟。
  • 7月、3代目チェアマンに鬼武健二が就任。
• 2007年
  • 11月、浦和レッズがAFCチャンピオンズリーグ2007優勝。
• 2008年
  • ロアッソ熊本、FC岐阜が加盟。
• 2009年
  • 栃木SC、カターレ富山、ファジアーノ岡山が加盟。
  • Jサテライトリーグを廃止。
• 2010年
  • ギラヴァンツ北九州が加盟。
  • 7月、4代目チェアマンに大東和美が就任。
• 2011年
  • ガイナーレ鳥取が加盟。
• 2012年
  • 4月1日、「公益社団法人 日本プロサッカーリーグ」に移行^[99]。
  • FC町田ゼルビア、松本山雅FCが加盟。
  • J1昇格プレーオフを導入。
  • J2・JFL間での入れ替え制度を導入。
  • タイ・プレミアリーグ、ベトナムサッカーリーグ、ミャンマーサッカーリーグとパートナーシップ協定を締結^[要出典]。
• 2013年
  • Jリーグクラブライセンス制度を導入。
  • V・ファーレン長崎が加盟、FC町田ゼルビアがJFLに降格し、正会員資格喪失。
  • Jリーグ月間MVPを新設。
  • Jリーグマスコット総選挙を新設。
  • カンボジア・リーグ^[100]、Sリーグ（シンガポール）^[101] とパートナーシップ協定を締結。
• 2014年
  • 2月、5代目チェアマンに村井満が就任。
  • 3部にあたる下部リーグ・J3リーグ（J3、11クラブ+Jリーグ・アンダー22選抜の計12クラブ/チーム）^[102]を新設。J3リーグ独自の「タイトルパートナー」（特別協賛）として明治安田生命保険と契約を締結し、名称を「明治安田生命J3リーグ」に制定。
  • カマタマーレ讃岐 (J2)、AC長野パルセイロ、SC相模原、ツエーゲン金沢、ブラウブリッツ秋田、FC琉球、Y.S.C.C.横浜、藤枝MYFC、福島ユナイテッドFC、グルージャ盛岡（以上J3）が新規加盟。FC町田ゼルビアが再加盟。
  • J3発足に伴いJ2・JFL間での入れ替え制度を廃止。
  • インドネシア・スーパーリーグ^[103] とパートナーシップ協定を締結。
• 2015年
  • スポンサーカテゴリーに「タイトルパートナー」を新設し、明治安田生命保険相互会社と契約を締結。リーグ全体の総称を「明治安田生命Jリーグ」（英: MEIJI YASUDA J.LEAGUE）^{[注釈 14]}、また各カテゴリーごとのタイトルも「明治安田生命J（1・2・3）リーグ」に統一。
  • J1を11年ぶりに2ステージ制へ移行。ステージ優勝クラブと年間勝点1位、2位、3位の最大5クラブが出場できるJリーグチャンピオンシップ復活。
  • レノファ山口FCが加盟。
  • バニシング・スプレーの使用を開始。
  • ニューイヤーカップを新設。
  • イランサッカーリーグ^[104]、マレーシア・スーパーリーグ^[105]、カタール・スターズリーグ^[106] とパートナーシップ協定を締結。
• 2016年
  • 鹿児島ユナイテッドFCが加盟。Jリーグ・アンダー22選抜が活動終了し、FC東京U-23・ガンバ大阪U-23・セレッソ大阪U-23がJ3に参加。
  • Jサテライトリーグが7年ぶりに復活。
  • 3月、日本トップリーグ連携機構へ加盟^[107]。
  • Aリーグ（オーストラリア）と戦略的連携協定を締結^[108]。
  • 7月20日、イギリスの大手動画配信会社パフォーム・グループと2017年から2026年まで10年間の放映権を契約^[109]。
• 2017年
  • アスルクラロ沼津が加盟。
  • J1を3年ぶりに1ステージ制へ移行。JリーグチャンピオンシップおよびJ2・J3入れ替え戦を廃止。
  • ラ・リーガ（スペイン）と戦略的連携協定を締結^[110]。
  • 11月、浦和レッズがAFCチャンピオンズリーグ2017優勝。
• 2018年
  • J1昇格プレーオフを廃止し、J1 16位が参加するJ1参入プレーオフを導入。
  • 11月、鹿島アントラーズがAFCチャンピオンズリーグ2018優勝。
• 2019年
  • ヴァンラーレ八戸が加盟。
• 2020年
  • FC今治が加盟。
  • 3月2日、2020年3月3日付で一般社団法人日本野球機構(NPB)と共同による新型コロナウイルス対策連絡会議を設置し、専門家チームを置くことを発表^[111]。
  • 6月、FC東京U-23がJ3リーグ参加辞退および活動終了^[112]。
• 2021年
  • テゲバジャーロ宮崎が加盟。
  • ガンバ大阪U-23・セレッソ大阪U-23が活動終了。
• 2022年
  • いわきFCが加盟。
  • 5月、浦和レッズがAFCチャンピオンズリーグ2022優勝。
• 2023年
  • 奈良クラブ・FC大阪が加盟。
  • J1参入プレーオフを廃止し、J1昇格プレーオフが復活。
  • J3・JFL間での入れ替え制度（J3・JFL入れ替え戦）を導入。
• 2024年
  • リーグ全体の総称を「明治安田生命Jリーグ」から「明治安田Jリーグ^[113]」へ変更（英: MEIJI YASUDA J.LEAGUE）^{[注釈 15]}、また各カテゴリーごとのタイトルも「明治安田J（1・2・3）リーグ」へと変更。
  • この年から全カテゴリーのクラブ数を20へと統一し、J1が18クラブから20クラブへ2クラブ増、J2が22クラブから20クラブへ2クラブ減となる。^[114]
  • J2昇格プレーオフを導入。
• 2025年
  • 栃木シティ、高知ユナイテッドSCが加盟。いわてグルージャ盛岡、Y.S.C.C.横浜が正会員資格喪失。
• 2026年
  • レイラック滋賀FCが加盟。アスルクラロ沼津が正会員資格喪失。

J1リーグ戦

J2リーグ戦

J3リーグ戦

• FIFAクラブワールドカップ 準優勝：1回^{[注釈 41]}
  • 鹿島アントラーズ：1回（2016）
• FIFAクラブワールドカップ 3位：3回^{[注釈 42]}
  • 浦和レッズ：1回（2007年）
  • ガンバ大阪：1回（2008年）
  • サンフレッチェ広島：1回（2015年）
• AFCチャンピオンズリーグエリート 優勝：8回^{[注釈 43]}
  • 浦和レッズ：3回（2007, 2017, 2022）
  • 古河電工：1回（1986）
  • 読売クラブ：1回（1987）
  • ジュビロ磐田：1回（1998-99）
  • ガンバ大阪：1回（2008）
  • 鹿島アントラーズ：1回（2018）
• AFCチャンピオンズリーグエリート 準優勝：7回^{[注釈 44]}
  • 横浜F・マリノス (日産自動車)：2回（1989-90, 2023/24）
  • ジュビロ磐田：2回（1999-00, 2000-01）
  • 浦和レッズ：1回（2019）
  • 川崎フロンターレ：1回（2024/25）
  • FC町田ゼルビア：1回（2025/26）
• AFCチャンピオンズリーグ2 優勝：1回
  • ガンバ大阪：1回（2025/26）

Jリーグ各クラブに対しては、Jリーグ規約第122条〔収入の配分〕ならびにJリーグ配分金規程^[118] に基づき、（公財）日本プロサッカーリーグの得た事業（付随事業、公衆送信権、その他の事業、パートナー契約）による収益の一部を各クラブに「配分金」として分配している。

なお、この配分金の構造については、リーグの成長促進を目的として2023年度以降見直されることになっており、特にカテゴリー間の定額配分金の配分比率を5-6倍程度まで段階的に拡大させることが言及されると共に、同一カテゴリー内の配分方法も均等配分中心から競技成績やファン増加等の成果に応じた傾斜配分中心へ段階的にシフトすることが明らかにされている^[119]。

均等配分金

全てのクラブに所属カテゴリに応じて均等額が支給される配分金で、公衆送信権料の他アカデミー支援費などクラブ数に応じて均等に配分しているものすべてを含む。2023年度より減額され、J1が2.5億円（2022年まで3.5億円）、J2が1億円（同1.5億円）、J3が0.2億円（同0.3億円）となった^[120][121]。

理念強化配分金

前シーズンのJ1リーグ戦の年間順位に応じて支給されるもの。2017年度より支給開始されており、DAZNと結んだ10年2100億円超の放送権料が原資と報じられている^[122]。

年度毎に理念強化配分金活用計画書における理念強化配分金の活用計画の審査・承認を受ける必要あり。

2023年までは、J1リーグ1位から4位のクラブに対して最長3年間にわたって下記のとおり支給されていた^[123]。（ただし、2020年から2022年シーズンの成績に基づく理念強化配分金は、新型コロナウイルス感染症の影響により支給が停止された^[120][121]。）

2023年シーズンの成績に基づく2024年度の支給分から支給対象がJ1リーグの1位から9位（2024年シーズンからJ1リーグのチーム数が20チームになったことに伴い2024年シーズンの成績に基づく2025年度の支給分から10位^[124]）までとなり最長2年間の支給となった。また、DAZN視聴者数等をもとに決められた年間ファン指標順位に基づく配分も開始された。額は以下のとおり（括弧内は2024年度支給分の額）^[121][124]。

ACLサポート配分金

支給年度のAFCチャンピオンズリーグ (ACL)（2024/25シーズン以降はAFCチャンピオンズリーグエリートとAFCチャンピオンズリーグ2）に参加した各Jクラブに対してその遠征費等について一定割合を補助するもの。

2021年度から2023年度の出場クラブは理念強化配分金が支給停止中だったため1クラブ当たり1億円^[120]（2020年までは2千万円）。

2024年度以降は、理念強化配分金の変更に伴い総額5千万円に変更された。J1リーグ10位以下のクラブが、天皇杯優勝か前シーズンのACＬ優勝でACL出場権を得た場合は該当クラブで按分し、J1リーグ10位以下のクラブの出場がない場合はACL出場クラブで按分する^[121]。

ファン指標配分金

スタジアム来場者数の向上を目的とし、総額13.6億円（2022年までは10億円、2023年は13.4億円）がDAZN視聴者数やDAZNシーズンパス販売実績等に基づき全クラブに対して配分される。

リーグ事業協力費

J1・J2・J3クラブに総額1.8億円

その他

公衆送信権料（傾斜配分）、商品化権料、toto交付金（単一試合くじ）

降格救済金（廃止）

J1からJ2に、およびJ2からJ3にそれぞれ降格した各Jクラブに対して支給されるもの。均等配分金の激変緩和措置として行われていた。

2022年時点では降格1年目に降格前所属リーグの均等配分金額の80%を、降格2年目は60%を受け取れるよう、以下のように配分された^[120]。

• J1→J2：1年目1億3千万円、2年目6千万円
• J2→J3：1年目9千万円、2年目6千万円

2023年は均等配分金の額変更に伴い以下のように配分された。

• J1→J2：1年目1億円、2年目5千万円
• J2→J3：1年目6千万円、2年目4千万円

2024年度以降、降格救済金は廃止された^[121]。

リーグ戦の試合は基本的に毎週土曜日または日曜日に開催している。スケジュールの都合で週2試合とする必要がある場合には水曜日に試合を行うことがあるほか、祝日の配列の関係で変則的な試合間隔となるケースもある。

土曜日・日曜日に開催される試合は基本的にデイマッチであるが、各節数試合はテレビ中継に配慮する形でナイトマッチでも行われることがあるほか、夏期（おおむね6月下旬から9月上旬にかけて）のJ1・J2の試合は原則としてナイトマッチで開催される。また、祝祭日以外の平日に開催される試合は原則としてナイトマッチで開催されている（2022年度まで照明設備を必須としていなかったJ3を含め、かつては施設の都合等で平日の開催でもデイマッチを行うことがあった）。

なお、最終節は基本的に全試合の開催日と試合開始時間を統一している。

2008年以降、日本代表の試合のある日は原則として、JリーグカップおよびJ2の試合は組まれない（この間、J1は日本代表に選出されている選手の強化期間としているため、リーグ戦の試合自体が組まれない）。また、試合予定が未定の分で、日本代表の試合が予定されている場合は土曜、日曜両方で開催できるように対応している。

試合日程については、概ね1月中旬に、各クラブのホームゲーム開幕節の試合日程・対戦組み合わせ・試合会場のみを先行で発表し、1月末もしくは2月上旬に残り全試合の詳細な試合日程・組み合わせ・試合会場、並びに前半戦（概ね8月下旬まで J1リーグが2シーズン制となる年は、第1ステージの17試合分のみ）の試合開始時間を、6月下旬または7月初めに後半戦（概ね9月以後 J1リーグの2シーズン制となる年の第2ステージ17試合についても同様であるが、第2ステージの開始時期によっては前倒しとなる場合あり）の試合開始時間について発表される^[125]。

J1

• 1部制だった時代（1993年から1998年）も含めて、1993年から2000年までは基本的に土曜日に開催されていた。ただし、1993年から1995年の2ステージ制だった時代は試合数の問題から平日（主に水曜日）にも開催されていた。
• 2001年以降はスポーツ振興くじ（toto）の導入に伴い、J2と共に土曜日を中心とする開催になった。
• 2002年、テレビ中継などの日程調整も考慮し、土曜日開催を基本としつつ、原則として1節のうち2試合を日曜日に開催する分散型が採用された。
• 2012年以後は原則土曜日開催に固定したが、AFCチャンピオンズリーグに参加するクラブについては、週の中間（火曜・水曜）に試合をすることを考慮して、週末の試合を金曜日や日曜日に組んだり、アウェーゲームを国外で行う場合を配慮して別の週の水曜に開催する例もある。国際Aマッチ期間は試合が開催されない。
• 2018年度からは、DAZNと協力し年間10節程度、各節1-3試合程度を「フライデーナイトJリーグ」として金曜日に適宜開催する。通称「金J」（きんジェイ）。
  • 金曜日に開催することで他の試合との被りを避けて試合の注目度を高めることを目的とする^[126]。来場者プレゼントやイベントを開催して新規層を開拓するのも特徴であり、デートや仕事帰り、学校帰りの人に気軽にスタジアムに来てほしい狙いもある。

J2

• 1999年から2000年の2年間は基本的に日曜日に開催するのが中心だったが、1か月に1-2回程度は木曜日にも開催されていた。
• 2001年以降はtotoの導入に伴い、J1と共に土曜日を中心とする開催になった（一部は日曜日に開催）。
• 2012年以降は原則日曜日開催。J1の大半の試合が日曜日開催となる週は土曜日開催となることがある。水曜日開催が行われる週もある。国際Aマッチ期間も、日本代表戦と重複しない範囲で調整しながら試合を開催する（ただし2002年と2010年のワールドカップ期間は試合を行わなかった）。

J3

• 基本的に原則日曜日の開催に固定している。
• 2022年度まではJ3クラブのスタジアム基準で現在照明設備が必須とされていなかったことから、夏季にもデイマッチが行われた試合がいくつかあった（本拠地に照明設備があるクラブのホームゲームはナイトマッチも開催される）。
• 毎年8月から9月は、天皇杯の都道府県予選（J3は都道府県予選から出場）、並びに国体ブロック予選（ミニ国体）が行われるため、3週間から1か月程度のインターバルがある。なおこれについては2017年以降、天皇杯の制度改革によって多少見直されている。

その他、同一都道府県・市区町村を本拠地とするクラブが複数ある場合は、極力同じ節にホームゲームを開催しないように日程を調整している（2011年の場合はJ1のさいたま市、神奈川県、静岡県、大阪府、J2の東京都、神奈川県が該当）。ただし、初期の頃は横浜市の2チームが同じ日にホームゲームをしたことがあった^{[注釈 47]}。2011年にもJ1のさいたまと大阪、J2の東京都、さらにJ1・J2それぞれ2クラブずつの神奈川県の2チームが同じ節にホームゲームをする場合があるが、このときでもやむをえない場合を除き原則として、どちらかが土曜日、もう一方は日曜日の開催とするよう配慮されている^{[注釈 48]}。

なお、2012年から2016年までJ1とJ2の開催日が分けられていたこと、及びキックオフ時間がずらされていたが、これは当時Jリーグ中継を担当していたスカパー!のチャンネル数や放送時間の制約によるものであったことが、2016年のJリーグとDAZNの契約記者会見の際に明らかにされており、現在は土曜か日曜のどちらを開催日にするかはクラブ側に委ねられているという^[127]。

アウェイゲームは原則3試合以上連続しないこととなっているが、日程の兼ね合いやその他イベントの影響などでアウェイゲームが3試合以上連続することもある^{[注釈 49]}。特に降雪地では気候的理由もあって開幕直後はアウェイゲームが続くことが多い^{[注釈 50]}。

1993年から1996年までは「ミズノ」が全クラブのユニフォーム・サプライヤー（供給メーカー）を一括して受け持っていた。ただ、その契約はリーグ戦のみの契約だったので、天皇杯やJリーグカップなどのカップ戦では各クラブが個別にユニフォームメーカー等と契約して、カップ戦用のユニフォームを着用していた。全面的にミズノと契約したクラブの場合、チームや年度によってリーグ戦と全く同一の場合と、他社契約時と同様にデザインを変えていた場合とがあった。またリーグ戦とカップ戦（チームによってはJリーグカップ・天皇杯など大会ごとにも）でユニフォームスポンサーが異なることもあった他、天皇杯や海外のクラブとの試合などでは、当時変動背番号制だったリーグ戦では存在しなかった17番以上の背番号や、選手名を入れたユニフォームがあった。

1997年にはこれまでの「ミズノ」に加えて、「アンブロ」・「アディダス」・「プーマ」（ヴェルディ川崎は自主制作という形で「ナイキ」）が新たなユニフォーム・サプライヤー（これもリーグ戦限定）として加わり、1998年からは事前にJリーグとユニフォーム・サプライヤー契約を結んでいるユニフォームメーカーなどに限って、各クラブがユニフォームメーカーなどの各社と個別の契約を締結することができるようになった^[141]。

3rdユニフォームは横浜FMと名古屋がJリーグでは2001年になって初めて採用したが、現在では多くのクラブが期間限定のユニフォームを3rdユニフォームとして導入している^{[注釈 53]}。なお、Jリーグ年間王者のクラブは、金色のJリーグロゴマークをチャンピオンマークとして翌シーズン、ユニフォームの袖にJリーグのロゴに代えて付けなければならないと規定されている。

国内公式戦（リーグ、リーグカップ、天皇杯）では、ユニフォームの前面胸部と、背番号上部、左袖、トランクスにそれぞれスポンサー広告を付けることが認められている。2016年からは背番号下部、2018年からは前面鎖骨部（左側および右側）に関してもスポンサーを付けることが認められたが、これ以前にもFC東京とガンバ大阪が背番号下部のところに広告を入れた事例がある^[142]。

2021年シーズンから、視認性の確保（特にカラーユニバーサルデザインの観点から）を目的として、ユニフォームに用いる背番号・選手名表記のフォント及び配色がJリーグ全体で統一された^[143]。統一フォントはカールスバーグのビジュアルデザインなどを手がけたデンマークのコントラプンクト社が制作したオリジナルフォントの「J.LEAGUE KICK」（ジェイリーグ・キック）で、フォントで使用可能な色も白・青・赤・黒・黄の5色に指定された。なお、2023年シーズンをもって全チーム統一での使用は終了。2024年シーズンからは各クラブが4年ぶりに独自のフォントを採用するほか、一部チームは引き続き「J.LEAGUE KICK」を使用する^{[注釈 54]}。

Jリーグの試合では、Jリーグの公式ロゴマークが入っているJリーグ公認の試合球（公式試合球）が使用されている。なお、1993年の開幕戦でヘニー・マイヤー（V川崎）が決めたJリーグ第1号ゴールの試合球は、Jリーグ事務局のチェアマン室にてガラスケースに入れて保存されている^[149]。

第1種チーム（トップ）の監督は日本サッカー協会公認S級指導者ライセンスを保持している者が指導することとされている。但し、不測の事態が認められた場合には、S級ライセンスを持たないコーチがコーチ資格のまま実質的な監督役を務めることができる。一例として、2021年に徳島ヴォルティスでダニエル・ポヤトスの代理として10試合の指揮を執った甲本偉嗣は当時S級ライセンスを保有していなかった^[168]。

一方、第1種チーム（サテライト）は同A級（以上）指導者ライセンス保持者、第2種以下は同B級（以上）ライセンス保持者が監督を務めることが出来る。

日本サッカー協会に登録された1級審判員の中から推薦、決定されJリーグ担当審判員となる。2021年シーズンの場合、主審担当者が59名、副審担当者が99名^[169]。この中には日本サッカー協会の認定したプロフェッショナルレフェリー (PR) がおり、審判員としての報酬のみで生計を立てている。

2020年シーズンからJ1全試合においてビデオ・アシスタント・レフェリー (VAR) が導入されることが決まっていた^[170] ものの、新型コロナウイルスの影響により実施が見送られた。しかし、その後2021年からVARの導入が決まった^[171]。

毎試合、Jリーグの試合会場にはJリーグフラッグと対戦する両クラブのフラッグ（旗）が掲げられる。フラッグのデザインは自クラブのクラブカラーを基調とし、自クラブのロゴタイプやエンブレムが入っていることが一般的である。また、Jリーグ旗の横や下などにFIFAのフェアプレーフラッグが掲げられている場合があるほか、選手が入場する際には必ずスターティングメンバーのサインが入ったJリーグのフェアプレーフラッグを先頭にしてピッチへ入場する。なお、リーグ戦で使用されるJリーグフラッグは2種類あり、通常の試合会場では主に無地のフラッグが使われている。

1. 背景は「白」を基調とした無地の柄で中央部にJリーグの公式ロゴマークが入ったタイプ。
2. 背景は左側から黒で縁取られた「緑」「白」「赤」を基調としたイタリア国旗風の柄で中央部にJリーグの公式ロゴマークが入ったタイプ。

特に規約では規定されていない^{[注釈 56]}ものの、リーグ戦では一部クラブを除き選手入場時にアンセムが流れる。1993年のJリーグ開幕時、Jリーグ公式テーマソング「J'S THEME(Jのテーマ)」をTUBEのギタリスト春畑道哉が制作し、開幕のオープニングセレモニーで演奏した。Jリーグに関するイベントやスタジアムなどで使用されている。また、岸利至の作曲によるJリーグの公式アンセム「THE GLORY」も存在し、一部のクラブでアンセムとして使用しているが、多くのクラブがクラブオリジナルのアンセムを入場時に流している。

2023年よりJリーグ30周年を記念して、RADWIMPSがリーグの新しいアンセム「大団円」を制作^[173]、同年5月14日の国立競技場での30周年記念試合（鹿島対名古屋）で披露された。なおこれまでJリーグ主催試合/大会や多くのクラブは入場の際に「THE GLORY」を使用していたが、翌2024年より順次「大団円」に変更している。

さらに2025年からは上記の公式テーマ・アンセムに加え、毎年シーズンごとの応援ソングを新たに制作することが決定。その第1弾としてLittle Glee Monster歌唱の「For Decades」が2025年シーズン応援ソングとして使用される^[174]。

ルヴァンカップは専用のアンセム（作曲：☆Taku Takahashi）を使用する。

Jリーグに所属するクラブはアカデミー（下部組織、Jリーグの用語では「育成組織」）をもつことを義務つけている。アカデミーはJFAに世代別のチームとして登録され（日本サッカー協会チーム登録種別を参照）、Jリーグの主催する各大会やJFA主催大会などに出場する。

Jリーグ（リーグ戦）の公式スポンサーはJ1の試合会場で広告看板を掲示できるほか、新聞や雑誌、放送媒体の広告でJリーグのロゴマークとともに「（企業名）はJリーグの○○パートナーです」、あるいは「（企業名）はJリーグを応援しています」のクレジットを掲載できる。また、各所属クラスに関係なく、試合前後の時間やハーフタイム中に試合会場の電光掲示板や場内放送で企業名を読み上げられる。

2011年度までの協賛カテゴリーは「オフィシャルスポンサー」と、それ以外のスポンサー（用具サプライヤー、90度システム広告スポンサーなど）とに区分されていたが、2012年度から原則として「○○パートナー」に呼称を統一させており、スポンサー・サプライヤーのカテゴリーをよりわかりやすく細分化している。

全ディビジョン共通

• オフィシャルパートナーの広告設置に関しては、Jリーグ規約^[175] 第35条（27ページ）に「スタジアムにはJリーグが指定する位置にJリーグ、並びにJリーグオフィシャルパートナーの企業・団体が所定サイズ・及び枚数の広告看板（幕）を設置・掲出できるスペースを確保しなければならない」とする取り決めによるものである。
• 2026年4月現在では日本スポーツ振興センター（WINNER・toto・BIG、2001年より）と三菱UFJ銀行（エムット）の広告横断幕がトップパートナー^{[注釈 57]} 以外の形でバックスタンド最前列の箇所または上部に掲示されている^{[注釈 58]}。過去には一部スポンサーがJリーグカップでも広告看板を掲出していた^{[注釈 59]}。
• 2008年から2013年まで、メインスタンドから見て左側（原則としてホームゴール裏）にオフィシャルサプライヤー（コンタクトレンズ等提供）のジョンソン・エンド・ジョンソンの小型広告が設置されていた。現在はJ1リーグに限り、メインスタンドから見て両ゴール裏に明治安田^[176]とスポーツくじ（WINNER^[177]）の小型広告がそれぞれ設置されている。

J1

• 1993年から1995年の2ステージ制時代は、そのステージの冠スポンサー（1st・サントリー、2nd・日本信販）の広告看板がバックスタンドとゴール裏のそれぞれ最前列^{[注釈 60]} に2枚ずつの合計4枚、他のオフィシャルスポンサー団体は1枚ずつ掲出されていた。それ以後は原則バックスタンドに各社2枚ずつ掲出されている。2015年2ndステージからは1stステージよりトップパートナーが1社増加したため、両サイドの外側にトップパートナーの広告が1枚ずつはみ出る形になり、ランダムに2社の広告が1枚ずつはみ出している（球技専用が多い）場合がある^{[注釈 61]}。
• 2005年から2014年までJ1の各節1試合ごとに電動式回転広告板を導入していた。ただ、導入される試合は各節注目の試合に設置される場合が多い。また、2008年からはこれと併用する形でJ1の各節1試合ごとに三菱電機社製の電光広告板（オーロラリボンビジョン）を導入した。主に、NHK-BSの中継対象試合を中心に運用されている。2015年からは回転広告板を廃止した代わりに、電光広告板を使用する試合は1節に2試合に増加した。
• 2015年からは、タイトル協賛である明治安田生命の広告を6枚（うち、長方形の通常サイズ4枚を両コーナーとハーフライン付近に各2枚ずつ、コーナー部分に同社商品の正方形の広告が2枚）設置されている（J2・J3も同様）。またJ1ではこれとは別に90度システムの広告幕2枚（各ゴール裏1枚ずつ）を設置している。

J2

• J2ではJリーグの公式スポンサーの広告看板は2007年まで掲出されなかった（各クラブごとの公式スポンサーの看板がかかっている）が、1996年から1998年のジャパンフットボールリーグでJリーグ準会員だったチームのホームゲーム開催時にはゴール裏部分に各1枚ずつのJリーグ公式スポンサーの広告看板が掲出されていた。なお、2008年から大会名の看板の横に小さめに公式スポンサーの広告が1枚にまとめて載るようになった。

J3

• 2014年は、J1・J2とは別の独自の協賛スポンサーが制定されており、各会場のバックスタンド最前列^{[注釈 60]}に、タイトル協賛の明治安田生命が4枚、他のJ3公式スポンサーからは2枚ずつの広告看板（横断幕）が設置されていた^{[注釈 58]}。2014年のJ3のスポンサーのうち、日本航空以外の各社はJ1・J2の何らかの公式スポンサーを兼務していたが、2015年度からはJ1・J2を含めて統一したスポンサー体系にすることになり、J2同様、大会名の看板の横に公式スポンサーを1枚にまとめて載せるようになった（なお2014年はJ3公式スポンサー団体を除いたJ1・J2のスポンサー団体の広告は設置しなかった）。

Jリーグカップ

• 大会創設時よりヤマザキナビスコ→ヤマザキビスケットの企業ロゴ、および同社商品の広告看板（ルヴァン、チップスター他）が設置されている。なお創設当初からの最初の3年（1992年から1994年）は、予選リーグの試合（1994年は1・2回戦）に限って、ナビスコの広告と一緒に、通常ゴール裏に設置される各クラブ個別の協賛スポンサーの看板を置いていた。

スポンサースペシャルデー&スペシャルマッチ

• 1996年にこれまでのステージスポンサーの制度が廃止されてから数年間に渡って、Jリーグでは公式スポンサー企業が特定の節・試合を対象としてスポンサースペシャルデー、ないしはスペシャルマッチを開催した。試合会場ではスペシャルデーのスポンサー企業がキャンペーンプロモーションを展開した。